＜投資ビギナー必見＞失敗しない投資の始め方を大公開！重要なのは証券会社選びだった？！
時田秀一（ライター）
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2024年度から始まった新NISAをきっかけに、投資による資産運用や資産防衛を始めた人は多いはずだ。これまで「投資は難しそう」「リスクがあって怖い」「何を選べばいいかわからない」といった漠然とした不安から、投資に踏み出せなかった層が、新NISAの開始により投資を身近に感じるようになっている。
そこで本稿では、投資ビギナーにむけて、わかりやすく投資入門としておすすめの投資信託についてNISAを含めて解説し、後になって後悔する事の無いよう理解を深めていきたい。
＜投資信託とは？＞
まず、投資信託とは、株式や金、債券などと同じ、金融商品の一種である。一番ポピュラーな投資の株式投資と比較すると、通常の株式投資が、企業が発行する株式を、自分で選んで購入する方法なのに対し、投資信託はプロの投資会社・運用会社に運用を代行してもらう金融商品で、地域や業種といったテーマに関連する多数の企業に分散して投資をすることができるので、リスク分散が可能になっている。つまり、専門的な知識が無くても特定の企業や業界に依存するリスクを軽減し、安定した運用を目指すことができる。また、100円からと、少額から手軽に投資を始めることも可能だ。
＜NISAとは？＞
ご存じの方も多いと思うが、NISAは「国が作った非課税制度」だ。NISAの枠を利用して投資や資産運用をすると、NISAの枠内(金額内)で得られた収益が非課税になる。通常の株式投資の場合、収益にかかる税金は20.315%。つまり、約2割は税金として取られてしまうことになるが、ここが非課税になる。
小額から始められ、長期的な資産形成に向いている投資信託を、NISAを利用しコツコツ定期的に積み立てれば、相場が下落した時にも購入することになるため、平均の買い付け額を低くしつつ、非課税制度を最大限活かした効率的な資産形成ができるのだ。
以上をまとめると、運用をプロに任せることで投資先の選定や売買タイミングに関する不安に悩むことなく、分散投資でリスクを軽減しながら、長期の資産形成ができる。また、NISA制度をフル活用すれば更にその魅力を強められる。
＜投資信託購入時の注意点とは？＞
もちろん、プロに依頼するとはいえ、投資は自己責任でありリスクがあるので、「どのような投資信託を選ぶか」が大事な要素であるが、筆者が声を大にして言いたいことは「様々に発生する費用（手数料）」と「どこの証券会社を選ぶか」という点である。
特に証券会社選びは疎かになりがちである。「口座数」や「大企業のグループ傘下による知名度」によって選んでしまいがちであるが、証券会社は長年付き合うことを考えれば、どのようなメリットを我々ユーザーに与えてくれるかもとても大事な要素となってくる。
例えば、手数料体系やお得なサービス、還元ポイント、最近ではクレカ購入によるポイントなど仕組みが、証券会社によって異なり、実質的な投資メリットは大きく差が開く。同じ投資信託でも 証券会社ごとにポイント還元率が異なるため、運用益が同じであっても証券会社の選択次第で長期的なコスト負担が大きく変わることもあるのだ。したがって、投資初心者は知名度などでなんとなく、証券会社を選ぶのではなく、情報を整理した上で選択することが大切になる。
言うならば、どんな家を建てるかも大事だが、どこに住むか? も大事だという話である。こう聞くとイメージが湧いた読者も多いのではないだろうか。
＜手数料にはどんなものがあるのか？＞
まずは一般的に、投資信託にかかる具体的なコストについて見ていこう。投資信託は実は、様々な「手数料」がかかっている。大きく分けると「売り買いする手数料」と「保有する手数料」の二種類が存在する。この手数料によって、投資家の手元に残る利益が大きく変わってくる。
「売り買いする手数料」は文字通り、投資信託を購入したり、解約するときに発生する手数料で、購入時には購入時手数料、解約時には信託財産留保額がある。「保有する手数料」は、投資信託保有時にかかる費用で信託報酬（運用管理費用）などがあり、投資家が直接支払うのではなく、保有している投資信託の価格から引かれているため、目に見えていないコストなのである。特に投資初心者にとって注意が必要なのは、投資信託保有時にかかる費用だろう。売買時の手数料はイメージが湧くが、保有している限り支払う手数料となると見落としがちで、長期的なコストとして、運用益に影響を与える事になる。
購入時の手数料が無料のノーロード・ファンドといわれる選択肢が広がっている中で、投資信託保有時にかかる費用である信託報酬について見てみると、運用する投資信託にもよるが、0.1%から2.5%とかなり大きな幅がある。初心者にとっては馴染みのないコストかもしれないが、 「わずか0.数%の違いだから気にしなくてもいい」と考えるのは危険だ。
同じ想定条件の下で同じ金額を投資しても、信託報酬の違いだけで数十年後には数十万円以上もの差が生じる事もある。例えば、「信託報酬を引く前のリターンが年率4.5%」というのは同じで、信託報酬がA：1.5%とB：2.5%の2つのファンドがあるとする。初めに100万円を購入し、30年間保有した場合、AとBの資産額の差は、なんと約63万円となる。信託報酬は単なる「毎年の手数料」ではなく、長期的に見れば資産形成の成否を左右するのだ。だからこそ長期的にどれだけのコストがかかるかをしっかり理解しておく必要がある。
＜少しでもお得に投資するための証券会社選びとは？＞
繰り返しになるが、投資信託の購入時には、どのようなテーマが中長期的に成長していくのか?を考えて投資信託を選ぶことが重要である。あわせて、上記の手数料の観点で投資信託を選ぶことも大事にしてほしい。そして、後悔の無い投資を行うために、さらに見逃してはいけないのは、単純に手数料が安いだけで選ぶのではなく、投資信託にかかる費用を比較した上で、各証券会社が提供している「何かしらの形で還元できる仕組み」という視点でも選定してみて欲しい。
例えば、中長期的な付き合いになるからこそ、残高に応じて、ポイント還元するサービスを提供している証券会社であれば、信託報酬(預けるときにかかる手数料)のコスト負担を実質的に軽減しているとみなせるだろう。
投資信託には、どの証券会社を選んでも基本的に信託報酬がかかる。そのうえでこれからの証券会社選びで投資家が意識すべきなのは、コスト削減の観点だけでなく、「どれだけ投資家にメリットを還元しているか」といった実質的なコスト軽減の観点を基準にすることが、より賢い選択といえるだろう。信託報酬の割合が高かったとしても、還元されるポイントが多ければ、相殺される事になるので思い切った投資判断をすることもできるのではないだろうか?
＜ネット証券大手3社を徹底比較＞
実際、松井証券・楽天証券・SBI証券のネット証券大手3社を比較すると、投資信託の信託報酬そのものに差はない。しかし、松井証券には「保有残高ポイントサービス」と「クレジットカード積立ポイント」という2つのポイント還元制度があり、この還元率で他社より優位に立っている。
保有残高ポイントサービスとは投資信託の残高に対して最大で1%が毎月還元されるサービスであり、クレジットカード積立ポイントとはクレジットカードを使って投資信託を購入し場合に、購入金額に応じてポイントが付与されるサービスだ。
さらに保有残高ポイントサービスに関しては、NISA口座、iDeCo問わず、松井証券で取り扱いしている全ての投資信託が対象とのことだから驚きである。
また松井証券は、このポイントをｄポイントやPayPayポイント、Amazonギフトなどにも交換することができるのである。昨今の物価高の煽りをうけて、各社のポイント還元は改悪が進んでいるといわれる中でこれだけ手厚くユーザーメリットを提供するのはネット証券のパイオニアとしての流石の企業姿勢である。
松井証券のホームページに掲載されている1%貯まる投信の例として「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Dコース毎月決算型(為替ヘッジなし)予想分配金提示型 」があるのだが、仮に1,000万円を1年間保有していた場合の獲得ポイントは下記の通りとなる。
・松井証券:75,000ポイント
・SBI証券:10,000ポイント
・楽天証券:0ポイント（ポイント付与が無い為）
※2025年2月現在
松井証券では、SBI証券・楽天証券と比べてかなりのポイントが付く事がお分かりいただけるだろう。ご紹介した銘柄以外にも、もし、他の銘柄の還元率が気になる場合は、下記のURLより確認してみて欲しい（https://www.matsui.co.jp/fund/fund-value-point/about/）。
これは先ほど証券会社選びで重要な観点であるとした信託報酬の実質的な軽減につながるといってよいだろう。これほどの保有残高ポイントが付与される点は、松井証券のみの他社にはない大きなメリットである。
あわせて松井証券のコスト面を見てみる。
松井証券では1,800以上の銘柄を手数料無料で購入可能だ。購入時手数料は無料としている証券会社が大半であり、ある意味無料で当然というのが投資家達にとっても常識となっている。つまり、購入時の手数料において抑えるべきポイントは抑えられていると言ってよいだろう。
以上を踏まえると、低コスト・低リスクを前提に資産運用を考える投資初心者にとって、投資信託保有時にかかる費用をしっかりとポイント還元サービスで実質的に補ってくれる松井証券は実に魅力的なパートナーであるだろう。
本誌では、投資初心者にわかりやすい、投資に関する情報を、関係者や担当者への直接取材を通して紹介している。今後も、初心者にわかりやすく、且つ魅力的な資産運用の記事をリリースする予定である。
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