地上波テレビを駆逐する?動画配信大手「ネットフリックス」がテレビのあり方を変える


メディアゴン編集部

 

アメリカのネット動画配信大手「ネットフリックス」が、テレビ視聴の形態を根底から変えようとしている。これが通常のネット動画配信と違う点は安いことだ。月に800円を払えば自分の好きな200タイトルを登録でき、その中なら見放題である。

この影響は当然、映画におよび、映画館に足を運ぶ人が少なくなったといわれる。

日本のテレビとは異なり、アメリカではケーブルテレビに月1万円以上を払って視聴するのが普通(80%)だが、この料金格差から考えると、皆、ネットフリックスに流れてゆくのは自然な流れだ。見たくもない番組も配信されルケーブルテレビに払う金は余計な出費である。

日本ではただで地上波テレビを見るのが通常なので、ネットフリックスのビジネスモデルは、成り立たないという人もいるが果たしてそうか。800円という値段ならば、コンテンツさえ充実していれば払ってもよいという人は多いだろう。何しろ地上波テレビのコンテンツは今、最悪に面白くない。

あとは、ネットフリックス自体のコンテンツが面白いかどうかが勝負だが、ここにコンテンツを提供する人はいるのか。今のところは敵である映画製作会社、テレビ局は、この動きをだまってみていられるほど、今のモデルで儲かっているわけではない。

独立系の制作会社も、テレビ局の下請け構造から抜け出すには、ネットフリックスにコンテンツを提供するのは魅力的だろう。しかし、ネットフリックスが日本でビジネスを展開するにあたって、問題なのは規制である。

アメリカでもネットフリックスの配信によって回線が込むなどの苦情が出て、インフラを持っている会社は、「回線ただ乗り論」を主張して、ネットフリックスに牽制球を投げている。

回線は誰にでも平等に開かれるべきで、回線インフラ業者(日本の代表はNTTである)は、この動きを止めることはできないだろう。

 

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メディアゴン 編集部

メディアゴン編集部(めでぃあごんへんしゅうぶ)2014年5月末日、東京生まれ。メディア批評・メディア評論に特化したメディア専門家によるメディアニュースサイト。キー局プロデューサー、ディレクター、イベントプロデューサー、放送作家、大学教授、評論家、ゲーム作家、弁護士・・・などなど、メディアの第一線で活躍する人材が活動中。