<週間ニュースサイトランキング>新聞社が運営するニュースサイトに注目

デジタル・IT

メディアゴン編集部
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メディアニュース・メディア批評サイト「メディアゴン」(http://www.mediagong.jp)が送る「週刊ニュースサイト別記事数ランキング」。
今週も、前回(https://mediagong.jp/?p=10978)に引き続き、オリジナル記事を配信するオピニオン/ニュースメディア(21サイト)が、2015年7月20日から7月26日の1週間で掲載したオリジナル記事数のランキングを発表する。(メディアゴンはメディア批評に特化しているため、ランキングはあくまでも参考)

  • 1. ギズモード・ジャパン・・・177 (-)
  • 2. GIGAZINE(ギガジン)・・・125 (↑)
  • 3. 日刊サイゾー・・・109 (↓)
  • 4. ハフィントンポスト・・・104 (-)
  • 5. ロケットニュース24・・・103 (↓)
  • 6. ITmediaニュース・・・86 (-)
  • 7. J-CASTニュース・・・82 (-)
  • 8. ライフハッカー・・・69 (-)
  • 9. 現代ビジネス・・・61 (-)
  • 10. JBpress・・・54 (-)
  • 11. カラパイア・・・54 (↑)
  • 12. ITmediaビジネスOnline・・・49 (-)
  • 13. 産経新聞 iRONNA・・・ 31 (-)
  • 14. 朝日新聞 WEBRONZA・・・30 (↑)
  • 15. らばQ・・・28 (↓)
  • 16. デイリーポータル Z・・・22 (-)
  • 17. イザ!・・・19    (-)
  • 18. 教えて君.net・・・19 (↑)
  • 19. メディアゴン・・・16 (↓)
  • 20. PHPOnline衆知・・・6 (-)
  • 21. nippon.com・・・6 (-)

今回は、6位のITmediaニュースから13位までのiRONNAまでが、前回と同位であった。
iRONNAは、2014年10月1日に産経新聞総合オピニオンサイトとして運営を開始した、比較的新しいオピニオンサイトである。読み方は、「いろんな」と読む。
サイトには、

(一部省略)オンライン、オフラインの世界に散らばるさまざまな意見、解説などをまとめ、ユーザーに寄稿や議論の場を提供する総合オピニオンサイトです。

とある。国内の出版社と提携し、他の雑誌やネットで掲載された記事の転載や、寄稿された記事の掲載で、毎日更新している。転載以外の、寄稿された記事や編集部の記事の更新頻度としては、1日あたり0~3本である。
サイトの特徴は、他のニュースサイトやオピニオンサイトとは異なり、ジャンル分けはされておらず、「テーマ」で各記事が分類されている。いろんなテーマがあり、政治やメディア、歴史など多岐にわたるが、おもに「政治」色のものが多い。
閲覧者(ログインが必要)は、そのテーマの問題について、「肯定」「否定」「中立(不明)」の三択をワンクリックで答えられるようになっており、コメントも投稿できる。テーマによっては、択一で回答された累計が1万を超すものや、コメント数が80を超すものもある。
なお、産経新聞と日本マイクロソフト社が7年間運営してきた「msn産経ニュース」は昨年9月30日にサービスを終了した。
一方、朝日新聞社が運営しているのが、「WEBRONZA」である。
当サイトによると、

朝日新聞のベテラン記者・編集者たちが「この人の意見を読者に伝えたい」と決め、執筆者を厳選しています。

とある。他のニュースサイトとは異なり、会員登録後、ログインしないと全文を見ることができない。一部記事は有料だが、朝日新聞デジタルの有料会員であれば、ログイン後に全文見ることができる。
当サイトは、「政治・国際」「教育・雇用」「社会・スポーツ」「科学・環境」「文化・エンタメ」「Global Press」「Journalism」のカテゴリーに分けられている。
Global Pressは、「Global」とある通り、アメリカ・ギリシャ・ブラジル・ドイツ・中国・韓国など30カ所にいる日本人ライターが、各地で話題となっているテーマについて執筆するものである。Journalismは、朝日新聞社が発行する雑誌「Journalism」の記事を掲載している。
2010年に運営開始されたWEBRONZAは、「ろんざ」とある通り、かつて朝日新聞社が発刊していた月刊誌「論座」がその名の由来である。月刊誌自体は、現在発刊されていない。
朝日新聞社は当サイト以外にも、2013年アメリカのニュースサイト「ハフィントンポスト」と提携し、「日本版ハフィントンポスト」を開設。新聞や雑誌に、ネットニュースと、手広に運営している。新聞の発行部数は業界全体で軒並み減少しているが、他の媒体で事業を伸展させている。
なお、先日、著名な作家から「本当につぶれてほしいのは朝日新聞」との批判を浴びたのは、記憶に新しい。
 
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