<熊本地震 テレビ報道のありかた>緊急事態の今だけは「視聴率調査」を休止すべき


影山貴彦[同志社女子大学 教授/元・毎日放送 プロデューサー]

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大きな事故、事件、災害等が発生した際、報道特別番組のため、各局のレギュラー番組が休止、延期となるような場合がある。

少し違った表現をすれば、通常のコマーシャルの一部、あるいは時としてその全部が休止される場合と言えようか。まさに熊本地震の今が、その時期に該当するだろう。

筆者がここのところずっと思っていることがある。こういう緊急事態の場合、「視聴率調査を一時的に休止することはできないだろうか?」ということだ。

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好むと好まざるに関わらず、視聴率は放送業界、メディアの世界に大きな影響を与え続けている。そして恐らくこの事実は、これからもあまり変わることはないだろう。

視聴率を気にしないタイプの番組の作り手がいたら、お会いしてみたいぐらいだ。おそらくその人間は、よほどの自信家か、よほど鈍感か、よほど仕事のできないタイプのいづれかであろう。それほど視聴率の重みは、放送界で働く人々の肩に、常にずっしりと響いている。

だからこそ、「緊急時における視聴率調査一時休止」の提案である。

視聴率調査を休止させることで、各局は、視聴率を越えて冷静な取材に邁進しやすくなる。また場合によっては異なるテレビ局同志が、系列を越えて協力しあって行動することも容易くなるだろう。視聴率という重しを取り除くことで、本来のジャーナリズム精神も根付きやすくなる。

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無論、視聴率調査を一時的に休止させることが、万能の処方箋であるとは思ってはいない。

ただ筆者が、出来の悪い頭で考える限り、この方法は、報道におけるデメリットよりもメリットのほうがはるかに多いと確信している。技術的には可能ではないだろうか。おそらく費用もさほどかかるまい。

大きな意味があるとも思えない過熱報道合戦に違和感を持ち、心を痛めている人が、被災地の皆さんに限らず、今、日本全国にとても多い。そして作り手は、その事実に時として鈍感である。横並びの局の中で、「飛び切りの映像で抜いた、抜かれた」と大騒ぎしているのは、実は「内輪」だけのことなのだ。

取材している現場の記者たちの苦労は、十分わかっているつもりだが、今、視聴者が報道機関に求めているのは、もっと別のことだ。

関係者の皆様、是非ご一考頂けたら幸いである。

 

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影山貴彦

影山貴彦(かげやま・たかひこ)同志社女子大学 学芸学部情報メディア学科・教授。早稲田大学政治経済学部卒。専門は「メディアエンターテインメント論」。毎日放送(MBS)プロデューサーを経て現職。日本笑い学会理事。著書に「テレビのゆくえ」「おっさん力」「百恵讃」「社会人大学院生入門」など。