藤本貴之［東洋大学 教授・博士（学術）／メディア学者］

・・・

TBSの宇垣美里アナがこの3月でTBSを退社するという話題をよく目にする。人気女子アナ（たいがいの女子アナは人気なのだが）がテレビ局を「退社」してフリーアナウンサーに転身すると（と言いつつも、たいがいは芸能プロダクションに入りタレントになる）、その動向がメディアを賑わす。

しかし、このような現象を見ていて多くの人が気になることは、「女子アナって一体なんなんだ」という、その職業自体への疑問ではないだろうか。本来であれば、テレビ局という大企業のOLが「退社」することに、なんのニュース性もないはずだ。

女子アナが「退社」して、純粋に「フリーアナウンサー」「ジャーナリスト」のような仕事をする人も存在はするが、その数は圧倒的に少ない。「フリーアナ」「ジャーナリスト」を名乗りながら、実質、そういった業務をプロとして貫徹できている人は、さらに少ない。寿退社以外の女子アナは、ほとんどがタレントになる。

そう考えれば、彼女らの多くが、もともと「芸能人になりたかった人」なのだろう。「テレビでニュースを伝える専門職」とか「様々な情報をわかりやすく伝えたい」といったような志望動機を語っていたとしても、結局は「芸能人になりたい」が本音のように感じる。

実際、ルックスや舞台度胸の類を見てみれば、芸能人として遜色がない人も多い。強いていえば「たいして面白くない単なる美人」が多い、というぐらいだろう。そう考えれば、女子アナたちの退社、タレント転身という流れは当然なのかもしれない。むしろ「下積みせずに芸能界デビュー、おめでとう！」なのだ。もちろん、女子アナの選抜は、芸能プロダクションのオーディションよりも倍率は高い場合もあろうから、場合によっては普通の芸能人よりも「芸能人になるための努力」を影でしているのかもしれないが。

しかし、一般的な芸能人、タレントと違うところは、女子アナという職業が「高学歴」を求めるということだ。程度の差こそあれ、ほとんどの女子アナがいわゆる「有名私大以上」を卒業している。必ずしも高学歴が求められない芸能界への入り口の一つとして、女子アナという高学歴が必須となった職業が存在することに、個人的には違和感しかない。

女子アナになるために「女子アナを多く輩出している有名私大」を目指している人も多い。「大卒の教養や専門性」が求められているからかもしれないが、テレビに映るアイドル然とした女子アナたちに、大卒でなければ得られない教養も専門性も、そして必要性も感じられない。

タレントや俳優、芸人など、芸能界で活躍する人たちは、誰もが何の補償もない環境の中で、高学歴社会の今日でさえ、義務教育だけの学歴でその世界に身を投じるような人もいる。有名大学、有名高校の学歴や進路を中退などで捨てるようなケースもある。しかし、学歴と芸能人としての人気・実力、学歴と芸能人としての知性はおよそ無関係だ。高学歴な芸能人も少なくないが、「高学歴タレント」という肩書きが注目されるぐらいなので、やはり、まだまだ特殊だ。

そう考えると女子アナを目指す人たちとは、「芸能人としてのリスクを回避している安定した芸能人」という立場が欲しい人なのではないか・・・と、うがった見方をしてしまうのは筆者だけではないはずだ。

しっかりと学歴を確保し、テレビ局という大企業から安定した収入と立場を得つつ、守られながら「女子アナ」という名の芸能活動をする彼女たち。「私たち、芸能人ではありませんよ」といったスマートな印象を持たせつつも、結局やっていることは芸能人。芸能人志望だけど、芸能界に自ら突撃するほどのリスクを負いたくないけど、テレビ局の組織的なパワーで人気芸能人以上の芸能人になることを確約されたい。

見方を変えれば、それは「しっかりしている」というだけなのだろうが、一方で、芸能人としては親近感の持てない「ずる賢さ」も感じる。マツコ・デラックスのように、女子アナ嫌いを公言する著名人もいるが、それが視聴者に受け入れられたり、話題になるのは、彼女たちの芸能人としての中途半端さだけでなく、そこに親近感の持てない「ずる賢さ」を感じる人が多いからではないだろうか。

個人的には、女子アナという存在は、テレビ局が保有すべき人材ではないように感じる。テレビ局が公式に雇用するアナウンサーは「見た目ではなく内容で伝えることのできるプロ」すなわち、しっかりとジャーナリストとしての知見とスキルをもった人であるべきで、日本の「女子アナ」のような存在は、本来は芸能プロダクションの側の役割である。

利便性もあるのだろうが、テレビ局は「女子アナ」のようなOL芸能人の採用枠などは作らず、ジャーナリストや記者としてのスキルや経験、専門性や知見を持つしっかりとした専門職の社員から選び（もちろん、適正やルックスも必要であろうが）、そういった人材を「アナウンサー」になるべく育ててゆくべきではないか。

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東京都が制作し、2月2日に発表したPR動画「東京2020　オリンピック・パラリンピック、あなたは誰と観ますか？」がマイナスの意味で話題だ。「結婚に向けた気運醸成のための動画」と位置づけられているそうなのだが、これが未婚者だけでなく、幅広い層からの不愉快感、押し付けがましい結婚誘導であると批判されているのだ。

「結婚に向けた気運醸成のための動画」というコンセプトの是非や、それとオリンピック・パラリンピックと連動させる安直さについての議論はこの際おいておくとして、改めて注目すべきは、このPR動画に3000万円の税金が投入されている、という現実だ。

この動画を見れば誰でも感じるであろうことだが、最大60秒の動画に一般公開される日本の低予算映画なみの3000万円という予算が投入されていることに驚かされる。もちろん、予算と映像の尺（長さ）ことを言っているのではない。映像やデザインコンテンツとは大きさやサイズと予算が必ずしもイコールではないからだ。わずかな時間や小さいものに高度で最先端の技術、多くの人のエネルギーを込めて作られる「名作」「秀作」は多い。

しかし、今回の東京都のPR動画を見ても、そんな「名作感」「秀作感」は感じない。もちろん、発表記者会見で述べられたような「結婚に向けた気運醸造」といったメッセージも伝わってこない。むしろ、チープで時代遅れなファミリードラマのようなセンスのなさばかりが印象付けられる。

もちろん、大手の広告代理店や映像制作会社が入り、それなりのマーケティングや印象調査などをして、企画を組み、制作しているのであろう。だからこそ、3000万円という大きな予算がかかっているのだろうが、一方でそれでなぜ、このように絶望的にセンスの悪い映像になっているのかが理解に苦しむ。

コンセプトや発想の稚拙さだけならまだしも、人気俳優が出ているわけでも、すごい技術、美しい映像、日本らしい貴重なコンテンツが組み込まれているわけでもない。保険の勧誘ビデオのような作りにも関わらず、1964年の東京オリンピックの映像とともに流れる「2001年宇宙の旅」のテーマ曲（ツァラトゥストラはかく語りき）のようなBGMも違和感が満点だ。バラエティ番組の「再現映像」を彷彿とさせるこのPR動画の一体どこに3000万円の税金がかかっているのか、まったく理解ができない。

未婚者対して不愉快感を与えるような配慮のなさもさることながら、「この映像のどこにそんなお金がかかっている？」と疑問を感じる人は筆者だけではあるまい。低予算で頑張っている有能な映画監督たちや、プロ志向の大学の映像サークルや小劇場系の劇団などの方が、はるかに安い価格でこの映像より素晴らしい映像が制作できるだろう。

東京都も気鋭で若手の映像作家に限定して、人材育成の意味も含めたコンペなどで作品を募るなどする発想があれば、はるかに安価に良質なものを仕上げることができたのではないか。東京都の広報予算がからすれば「ただ同然」の金額でも、若手やフリーの映像作家やデザイナーなどからすれば高額に感じる金額になるはずだ。そういった作家たちに作ってもらった方がはるかに素晴らしいものができるだろうし、より日本らしい、日本ブランディングにも期するする映像ができるはずだ。

そして何より、「オリンピック・パラリンピックを誰と観ますか」というテーマ自体が、あまりに前時代的な発想だ。

筆者は既婚者であり、子供もいる。父母・兄弟もいる。しかし、仮にオリンピック・パラリンピックを観るとしても、多分、一人だ。理由などない。そういうライフスタイルであるからだ。家族といても楽しいが、一人でも十分楽しい。今日の日本において、ワイワイガヤガヤとオリンピックが放送されるテレビを囲むような「お茶の間」は空間的にも状況的にも少なくなっているのだろうから、当然だ。ネットで観るならなおさらである。

そうではなく、実際にチケットを購入して試合会場まで夫婦、恋人同士で足を運ぶことを想定しているのだろうか？　だとすればさらにナンセンスだ。従来よりもチケット価格を安くする、という方策を打ち出している東京オリンピック2020のチケット平均価格は7700円の予定であるという。それでも、開会式は2万5000～15万円と高額であり、陸上や水泳などの人気競技の決勝などは最高3万円と決して安いとは言えない金額になる。若いカップルが人気競技を観て盛り上がり、思い出を作り、結婚へと想いを馳せる・・・という90年代型トレンディドラマなことを実現させるためには、ペアで数万円のコストがかかるわけだ。

余裕のないであろう若いカップルが、普段は絶対に観ていない競技（マイナー競技はもとより、水泳や陸上でさえそうだろう）に対して、オリンピック・パラリンピックだからといって数万円を払わせることを想定しているのだろうか。一方で、「オリンピックならなんでもイイ」という発想で、安価なチケットの競技に行くというのも妙な話だ。

メディアが多様化している今日、「誰と観ますか？」という問い対する回答は、2020年であれば「一人でネットで観ます」という人が世代・性別・未婚既婚の区別なくダントツの一位であると思う。オリンピックと結婚や恋愛を結びつけるほど今日の日本人、特に若者たちは娯楽に飢えていないのだ。

今回のPR動画に限った話ではないが、東京都のオリンピック・パラリンピックの関連デザインに対する絶望的なセンスの悪さには本当に驚かされる。

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振袖の販売やレンタルなどを手がけていた「はれのひ」が1月8日の成人式当日に事業を停止し、晴れ着も社長も行方がわからなくなっている今回の騒動。
計画倒産や社長の海外逃亡説まで囁かれるなど、混乱を極めている。さらに「メルカリ」などのフリマアプリで振袖の大量出品が発覚し、「はれのひ」関係者が客から預かっていた着物を転売しているのでは？　といった疑惑まで持ち上がっている。

メルカリといえば、昨年、現金売買などの違法取引や詐欺的出品、ジョークを含めた根拠不明な怪しげ取引が乱発され、その運営が問題となったことは記憶に新しい。
昨年の騒動の際に「安心・安全な取引のために」と題して規制・監視強化を表明したものの、今回の「はれのひ」事件がきっかけとなり、再びメルカリの運営に注目が集まっている。
振袖大量出品と「はれのひ」の関係性は明らかになっておらず、現段階での転売疑惑はネットを中心とした憶測でしかない。しかしながら、メルカリがそのような疑惑の土壌になってしまうこと自体に、その運営に危うい「ネットビジネスの闇」を感じる。
メルカリは振袖の大量出品騒動を受け、1月10日付の「お知らせ」において、次のようなメッセージを出し、真相究明に取り組むことを表明した。

「一部報道において、メルカリ上で『振袖』を複数出品しているアカウントが『はれのひ』の関係者ではないかという憶測がなされておりますが、現時点でそのような事実は確認されておりません。なお、インターネット上でその関連性が指摘されている該当アカウントにつきましては、『はれのひ』との関係性の有無にかかわらず、法人利用の禁止という利用規約違反の疑いがあるため出品中の商品を一時的に非公開とし、商品の入手先や本人確認を行っております。」

しかしながら、この一見して企業としての真摯な対応に見えるメッセージにこそ、メルカリのネットビジネス運営者としての危うさを垣間見ることができる。
例えば、「利用規約違反の疑いがあるため出品中の商品を一時的に非公開とし、商品の入手先や本人確認を行っております」という一文である。
シリアルナンバーや所有者情報が商品に刻印されていたり、同じ物がない一点物のような商品であれば、商品の出どころも確認できるかもしれない。しかし、多くは大量に販売される量販品・量産品であり、その出所の確認など至難の技だ。仮に出品者を問い詰めたところで、いくらでもいいわけは可能だ。
少なくとも、出品者に「『はれのひ』商品の転売ですか？」と聞いて、たとえそうだとしても「はい、そうです」などと答えるはずもない。もちろん「はれのひ」のような業者が倒産直前に振袖を転売し、更にそれを知らずに購入して個人で出品している「善意の第三者」である可能性もある。まったくの無関係で「誤爆」のある可能性もある。
いづれにせよ、よほどでなければ商品の出所の探知をメルカリ側ができるとは思えない。量販品の出所の探知が事実上不可能であること、いいわけなどいくらでも可能であることはメルカリも理解しているはずだ。そもそも、今回の振袖に限らず、大量に同じような商品を出品しているアカウントは少なくないのだから。
むしろ、1月8日の成人式騒動を受け、事件化した後の1月9日になって公開を停止している。今回のように、SNSやニュース報道という第三者による指摘がなければ、永遠に「規約違反疑惑」は放置され続けた可能性すらあるのだ。
メルカリは昨年の一連の騒動を受け、2017年4月22日より以下の実施を表明している。

＊24時間365日の体制で禁止出品物のチェック
＊200名以上のカスタマーサポートが年中無休で対応

しかし、今回の騒動では「規約違反疑惑」が2ヶ月以上も放置されている（当然、他の事例も放置されている）。SNSユーザーが見つけて騒いでいるような出品を、200名以上のスタッフが24時間365日稼働しても探知できなかったのだろうか。もしそうであれば、メルカリにはほとんどチェック機能も運営管理もできていないことになる。
事件との関連性は不明とは言いつつも、こういった騒動がとりだたされることにこそ、メルカリの危うさがある。この「危うさ」は、他のフリマアプリと比べてもメルカリは突出しているように筆者は感じる。
例えば、メルカリと併用されることの多い楽天が運営するフリマアプリ「フリル」では、利用登録には氏名と住所が求められ、匿名による商品の授受もできない。一方で、メルカリは、利用登録はニックネームでも可能だし、配送も匿名が可能だ。
一見すれば瑣末な違いにも感じるが、このわずかな差によって、利用の敷居は大きく変動する。少なくとも、登録や配送に記名が求められるだけでも、利用者の緊張感は一気に高まる。もちろん、そういったルール作りが不正利用を抑止し、信頼性を高める一方で、ユーザーにとっては「煩わしさ」となって、利便性を低下させ、ユーザー離れを引き起こす。
あらゆるネットサービスにおいて、信頼性の向上と利便性の向上はいわば諸刃の刃である。しかし、その絶妙なバランスを調整することが、ネットビジネスでは何よりも重要であり、近年のネットサービス、ネットメディアでは最も求められていることだ。そしてそのことをメルカリの運営者たちが知らぬはずはないだろう。
しかしながら、もしそれを理解した上で、ユーザーと売り上げの拡大のために見て見ぬふりをしているのであれば、20年前のインターネット黎明期の頃の「アングラサイト（地下サイト）」のように、メルカリが単なる「闇市」と化し、違法売買や脱法取引の温床になってゆく危険性すら内包しているように思う。
フリマアプリが隆盛を極める今日、運営者たちのモラルが試されているのではないか。
 
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「萩本欽一にタレント生命の危機」というネット記事がSNSを中心に話題になっている。この記事の内容を簡単にまとめてしまうと、

「萩本欽一と香取慎吾がMCを務めてきた『全日本仮装大賞』（日本テレビ）。香取はジャニーズ事務所退所後もこれまで通り担当することが決まった。しかし、ジャニーズへの根回し完了前にキャスティング情報が漏洩。これに慌てた日本テレビは『欽ちゃんが香取を後継者に指名したため断れなかった』と釈明。さらに、現在公開中の欽ちゃん主演のドキュメンタリー映画『We Love Television？』が不発。萩本欽一にもはや需要がないことが明らかとなり、大御所・萩本はジャニーズとの『共演NGタレント』に。タレント生命の危機に瀕している」

・・・というものだ。これを「広告代理店関係者」という匿名コメントを引用して論じている。発信元は芸能ニュースサイト「日刊サイゾー」である。「広告代理店関係者」って誰やねん！　というツッコミはさておき、記事自体が違和感だらけであまりに不気味な内容だ。
何が「違和感だらけ」なのか。まず、萩本欽一が「ジャニーズ共演NGタレントになった」という流れがあまりに不自然だ。そして、仮に欽ちゃんが「ジャニーズ共演NGタレント」になったとしても、それを「タレント生命の危機」へと展開させるロジックがあまりに現実離れしている。
確かに、芸能界においてジャニーズタレントとの共演NGが、タレント生命を左右することはありうる。しかし、果たしてそれが現在の萩本欽一に該当するのか。萩本欽一は、76歳にして今なお各方面で精力的に活動はしているが、ジャニーズに依存した活動をしているわけではない。それどころか、現在の芸能界にさえ依存はしていないだろう。
そもそも一時代を築いだ萩本欽一は芸能界のレジェンドとして鎮座している存在である。ジャニーズタレントや人気アイドルにしがみついて「何かを得よう」とするような感覚など皆無であろうことは誰の目にも明らかだ。
何より、「映画が不発だった＝欽ちゃんは需要（人気）がない＝ジャニーズに嫌われている欽ちゃんをわざわざ起用したくない」という流れから「ジャニーズ共演NGに＝タレント生命の危機」を導き出す論理飛躍もあまりに荒唐無稽だ。
映画「We Love Television？」の興行が芳しくないという事実があったとしても、そもそもドキュメンタリー映画は簡単に大ヒットをしたり、それが安易に期待できるようなものではない。監督や制作者たちも、商業主義の大規模映画に対して批判的な立ち位置から、「価値ある映像の記録」として取り組んでいる場合も少なくない。そして、そういう中から商業主義のヒット娯楽映画を超えた歴史的な「名作」が生まれている。（「We Love Television？」がそれに該当するかどうかはさておき）
また、映画とは有名人や人気俳優を起用したからといって、必ずしもヒットするほど甘い世界ではない。人気俳優を多数起用したにもかかわらず、興行的には失敗している映画も多い。
そもそも映画とは出演者だけで良し悪しが決まるわけでもない。名作と呼ばれる原作を使い、名優・人気俳優を起用しても、監督の差配が悪ければ映画はいくらでも駄作になる。もちろん、その逆もある。その意味では「We Love Television？」不発の責任があるとすれば、それは土屋敏男監督の制作者としての技量の方にこそあるのではないか、と考えるのが自然だ。
よって、ドキュメンタリー映画である「We Love Television？」の客入りが芳しくないからといって、主演した萩本欣一にはもう需要がない、ニーズがないという展開には無理がある。もっとも、誰も現在の欽ちゃんにその次元の需要は求めてはおるまい。噂話ベースのゴシップ記事にしても、ロジックが杜撰だ。
そこで気になったことが、そんな杜撰な記事が書かれた目的と理由である。
当該記事は、スキャンダラスな体裁ではあるが、内容自体は上記のような論理飛躍があるだけで、欽ちゃんやジャニーズに対して特筆すべきオピニオンは書かれていない。辛辣なテレビ・芸能界批評にもなっていない。書き手に何か主張やメッセージがあるようにも思えない。つまり、芸能ニュース記事としての情報価値はほとんどない、といっても過言ではない。
一方で、この記事に対して確実に言えることは、ネット記事として「PVが高くなりそうなキーワード」をひたすら埋め込んでいる、という事実だ。萩本欽一、香取慎吾という老若男女の幅広い層に知られた登場人物を使い、ネット記事では「鉄板ネタ」であるジャニーズ陰謀論とテレビ業界批判の組み合わせによる、「PVが高くなりそう」な条件を揃えたテクニカルな記事になっている。
しかしながら、これがいわゆる「フェイクニュース（虚偽の情報で作られたニュース標榜記事）」かと言われれば、そうとは言い切れない点もポイントだ。あくまでも論理飛躍による「超推測ニュース」であり、事件性がある致命的な虚偽は見られない。
安易なPV獲得のために、記事の裏付けや検証の手を抜いてしまえば、時に「フェイクニュース」としての批判を受ける。しかし、この記事のような論理飛躍を多用した手法は、そういった事件性をギリギリ回避させている。非常に上手なテクニックであるが、見方を変えれば悪質だ。
真偽不詳の「広告代理店関係者」を登場させて、論理飛躍による「ジャニーズ＋テレビ業界の裏事情」をニュース風の体裁に繕った実のない構成は、安易にジャニーズネタを濫用したネット記事を成れの果てを見るようでもある。
もちろん、今回のような記事はたまたま筆者の目についただけの氷山の一角であり、同じような事例は他にいくらでもあるだろう。今日、ニュースソースとして、ウェブメディアの影響力が急激に高まる一方で、その信頼性や意味や価値について関心も高まっている。もちろん、ネット記事への読者の目も成熟しつつある。近年のフェイクニュースへの批判や関心の高まりもその証左だ。
SNSでの拡散を前提とし、話題のキーワードの羅列に依存した現在のネット記事の設計のあり方について改めて考えたい。
 
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板尾創路とグラビアアイドル・豊田瀬里奈との不倫騒動。2人でラブホテルに入ったことが報じられるも、豊田は「ラブホテルで映画を見ただけで男女関係はなかった」と、いわゆる不倫を否定。一方、板尾の方はといえば、映画を見ていたことを認めつつも、「プライベートなことなのでご想像にお任せ」と明確な否定はしなかった。しかも、所属事務所も「事実関係はおおむね報道の通り」と述べているという。

この状況を見ればを見れば、「ラブホテルに2人で入って、何もないはずがない！」と感じるのは当然で、疑惑の否定は難しい。特に、板尾は1994年にも18歳未満の少女と淫行し、青少年健全育成条例違反容疑で逮捕された経験を持つ。この事件から今回の騒動を知り「またか・・・」と思う人は多いだろう。（その後、相手の18歳少女は、自ら「18歳以上である」と偽って板尾と関係をもったことが明らかになった）

本人も事務所も明確な否定をしなかったことから、「不倫を認めた」という報道もなされている。しかし、板尾の是非はさておき、筆者はこの流れ自体には強い違和感を覚える。なぜなら、「ラブホテルで女性と2人で映画を見たり、雑談したりするだけの時間を使い方」をする既婚男性がいても、何らおかしくないと思うからだ。

ようは、ラブホテルに入るイコール男女関係、何もないはずがない・・・という前提自体が間違っているように感じるのだ。もちろん誤解を受けることは止むを得ない。だからといってラブホテル＝男女の関係を「確定事項」として取り扱ってしまうのは、あまりにも現代人の嗜好の多様性を軽視している。

例えば、板尾の後輩でもあるタレント・千原ジュニアは「（板尾は）エビフライ定食を頼んでエビフライを残す不思議な人。ラブホテルに入って何もなかった可能性もゼロじゃない」と述べ、擁護（？）している。

この千原ジュニアの見解は実に的を射ている。世の中にはいろんな人、いろんな嗜好やライフスタイルを持っている人がいる。男女の関係なしにラブホテルを利用する人がいても決しておかしくないからだ。

例えば、評論家・古谷経衡は、ラブホテルの機能性やシティホテルにはないサービスや時間設定などから、「一人で泊まるラブホテル」を提唱する。実際、近年のラブホテルは単身客の取り込みを進めているのだという。今日のラブホテルを「『セックスをするための休憩所』という固定観念は急速に形骸化している」とまで言い切る。

そもそも、本来の目的とは異なった使われ方で普及しているようなモノ・コトは多い。選択肢が多様化している今日、購入した商品やサービスをどのように利用するかは本人次第、というものは少なくない。それが提供元の想定外であるということだって「想定内」だ。

エビフライ定食を注文してエビフライを残すという例えは極端だとしても、少なくとも筆者は、ステーキレストラン「フォルクス」に行き、ステーキを残すことは珍しくない。ステーキにつけられたサラダやパン類のビュッフェが好きで行っているためである。

世間を見渡してみても、漫画やネットを楽しむための個室空間だった「ネットカフェ」「漫画喫茶」はいつの間にか、簡易旅館、臨時宿泊施設になっている。

ビジネスホテルだって、必ずしもビジネスマンだけが利用するわけではない。ファミリーレストランも、深夜は「自習室」になっていることがある。そもそも深夜営業自体がファミリー向けではない。駅に近いカフェなどは「当店での勉強は禁止です」と注意書きまである。

SNSのハッシュタグ（#）も同一カテゴリに投稿するという本来の使い方ではなく、「本文以外で強調したいメッセージ」として利用されていることが多い。本来の使い方を知らないユーザだっているかもしれない。

そんな事例は数え上げればきりがない。それが何であれ、合法である限り、何をどう使うかは利用者の自由だ。男女関係が目的ではないラブホテルの利用などいくらでもあるだろう。その意味では、板尾と豊田が本当にラブホテルに入って「映画だけをみていた」可能性は全然ありうる。古谷氏の提案を踏まえれば、むしろラブホテルは現代人に最適化された極めて合理的な施設だ。

もちろん、「映画を見みたり、雑談をするために、あえて誤解を招くラブホテルにゆく必要はない」という指摘もあるだろう。このような指摘は一見まともに見える。しかし、逆に「誤解を受けないため」にラブホテルに行った可能性だってありうる。

板尾のような既婚の有名人が、女性と2人で（普通の）ホテルは行けば目立ちすぎる。事実はどうであれ、間違いなく不倫を報じられる。カラオケボックスやカフェなども同様だ。そうなれば、むしろ「人目につかないように行動」こそ最善だ。ラブホテルは誤解や疑惑が満点の場所だが、人目につく可能性は、他のどんな場所よりも低い。そもそも従業員を含めて、人の目につかないような構造になっているからだ。ラブホテルは有名人にはうってつけの合理的な選択である。

仮にそうだとしたら、板尾はなぜ不倫疑惑を明確に否定せず、「ご想像に」と受け流したのか？　という疑問もわくが、それだって合理的な説明は可能だ。芸能人の「弁明」は、否定すればするほど勘ぐられる、泥沼にハマる、炎上を誘発する・・・というSNS時代のメディアのあり方を板尾がよく理解しているからではないのか。

有名人にもかかわらず、疑惑や誤解を生みやすく、否定もしづらいような挙動に出た浅はかさは擁護はできない。だからといって「ラブホテル＝肉体関係」という固定概念も偏狭だ。世の中に、変わり者は「変わり者とは言えないぐらいに多い」という事実を否定してはならない。

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サントリーのCMに出演したモデル・水原希子に対する、出自・人種差別的なヘイトツィートが問題になっている。簡単に書いてしまえば「水原希子はアメリカ人と韓国人のハーフなのに、日本名を使って活動しているエセ日本人だ」という差別攻撃である。
もちろん、どのような状況であれ、人種や国籍・出自での偏見による差別などあってはならないし、そんなことが話題になったり、炎上すること自体に日本のネット社会の国際性の低さや未熟さを感じる。
一方で、今回の騒動の本質は、単なる人種や出自に対する差別や偏見だけから来ているわけではない、という点に本当の問題があるのではないか。水原希子自身のこれまでの言動に騒動の要因、炎上の原因があるように思えるからだ。
水原希子は、父親がアメリカ人で母親が在日韓国人ある。しかしながら、在日韓国人の母親は、もしかしたら生まれも育ちも日本で、国籍や出自が韓国だとしても、その実態は「ほぼ日本人」である可能性は高い。
世代によっては韓国への渡航（帰国）経験がなかったり、戸籍名である韓国名さえあやふやである可能性もありうる。その子供（水原希子）であれば、よほど意識的・政治的でもない限り、韓国人というよりは、育った環境＝日本人という意識の強くなっているはずだ。
例えば、水原希子の本名は「オードリー・希子・ダニエル」である。アメリカ人の名前と日本人の名前が組み合わされている。これは、母親自体が日本に強いアイデンティティを持ち、「日本人とアメリカ人のハーフ」という意識が高かったことからのネーミングであることは、想像に難くない。
外国出身者が、日本人名を使い、日本人として生きて、広く活躍しているような人は、個人的には日本人として非常に嬉しくさえ思う。「青い目の議員」として有名なフィンランド出身の帰化日本人ツルネン・マルテイ（弦念丸呈）元参議院議員の話などは感動さえ覚える。
日本人としてアイデンティティを持ち、生活をしているのであれば、日常生活であえて出自をアピールする必要もない。今後、日本がますますグローバル化してゆく中で、それらは「どうでもイイこと」として消えてゆくべきものだろうし、そうであるべきだ。
よって、日本で育ち、日本名を名乗り、日本で芸能活動をしてきた水原希子の出自や国籍・血統などは、あえて表明する必要もないし、聞く必要もなかったことである。実際、人気女優・水沢エレナのような日韓ハーフの芸能人は多いが、誰も出自を批判の対象として気になどしていない。
しかし、そんな本来「どうでもイイこと」を、水原希子は自らの言動から「どうでもよくないこと」にしてしまったことが、一連の騒動の発端であり、炎上を加速させる原因であるように思える。
この時、中国でバッシングを受けた水原は、SNSに謝罪動画を投稿する。その中で、自分がアメリカ人の父と在日韓国人の母親を持ち、日本人ではないことを強調した。その時の謝罪動画は、自分は平和主義者であり、戦争には反対するという前提のもと、「3つの事件」について釈明をする、という体裁をとっている。
「3つの事件」として以下の3つが挙げられた。

（1）靖国神社（みたままつり）に参拝しているという写真が出回っているが自分ではない。
（2）旭日旗（旧日本軍及び自衛隊で利用される旗）の前でポーズとっているという写真が出回っているが自分ではない。
（3）天安門写真への「いいね！」に悪意がない事の釈明。

自らへのバッシングや批判が高まる中、「日本人ではないこと」を強調した上で、上記3つを誤爆・誤解であるして釈明をするという「謝罪動画」に対して、違和感もを持つ人は少なくないはずだ。
なぜ、自分の浅はかさを謝罪する上では全く関係ない「出自＝日本人ではないこと」を強調したのか。そもそも（1）、（2）は思想信条の自由にかかることであり、謝罪が必要なことではない。それをあたかも「あやまち／悪いこと（＝否定すべきこと）」「平和主義に反すること」と位置付けて謝罪のネタにするのは、営業用のリップサービスだとしても行きすぎではないか。
反日話題で盛り上がる中国人に対しては、日本人でない方がバッシングや批判は軟化・沈静化するのではないかと考えたからではないか。（誤爆とはいえ）靖国神社や旭日旗を否定することで、より中国人からの親近感を持たれるのではないか、という安易な「打算」をしたのではないのか。そのように思われても仕方がない。（そんな「打算」が有効だと考える自体、中国人に対しても失礼だが）
もし、これが狡猾な打算であるとすれば、日本人にも中国人にも失礼な話である。逆に、これが打算ではなく本心・天然であるとすれば、なぜ、そんなに嫌いな日本に住んでいるのか、と疑問を持たれて当然だ。韓国の方が物価は安いのだから、嫌ならアメリカにでも韓国にでも帰国すれば良いではないか、という反発や疑問を生む。どちらに転んでも良いことは何一つない言動なのだ。
そういった「わかりやすいゴシップ」に飛びついてヘイトツィートを繰り返すネット民の生態も問題だが、冷静に経緯を観察すれば、そもそも本人が批判や炎上の火種をせっせと作っていると思える点は注意が必要だ。いわば、共犯関係にあるといっても過言ではない。
靖国神社（の毎年30万人が訪れる夏祭り）に行く事をあやまち、平和主義の否定のように表現することに対し、水原希子は、日本という国、民族を侮辱する行為になるとは感じなかったのだろうか。少なくとも、靖国神社に対して愛着を持つ少なくない日本人を悲しませるヘイト行為であるとは感じなかったのだろうか。
だからといって、「水原希子こそヘイトだ！」と攻撃するようなことはあってはならない（残念ながら散見される）。ヘイトと感じたことに対して、同じようにヘイトでやり返すことは一番やってはいけないことだ。そういう意味では、今回の明らかに行きすぎた水原希子への差別的なヘイト攻撃に対して、世間がおおむね批判的であることには、少なからず安心させられる。
ヘイトに対するヘイト返しはネットでは事態を悪化させる最悪の選択肢である。炎上を加速させる基本メカニズムでさえある。水原希子の日本否定とも取れる言動に対して怒りや落胆を覚える人は少なくないだろうが、ヘイトツィートを展開してしまった人は、その段階で「負け」であると心得るべきであろう。
何よりも、ヘイトに対するヘイト返しをしないことこそが、我が国の成熟したネット文化を作り出すことにつながるのだ。
 
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最近、企業や自治体などの広告やPRのインターネット動画に対し、不適切を理由とした議論が起きたり配信が中止になったりと、いわゆる「炎上動画」騒動が急増している。
本年7月にサントリーの新ビール「頂（いただき）」の広告用インターネット動画「絶頂うまい出張」が、卑猥感を想起させるような女性の描き方から、「女性差別的である」「男性目線に過ぎる」といった批判を受け、配信中止となった。
同じく7月にタレントの壇蜜が主演した宮城県の観光PR「仙台・宮城【伊達な旅】夏キャンペーン2017」の2分37秒のネット動画も、同様に「性的な表現含まれる」「卑猥である」として大きな批判がおき、先日とうとう公開中止に追い込まれた。
昨年では、鹿児島県志布志市がPRのために作成したPR動画「うなぎ少女」がわずか5日で配信停止になったことも記憶に新しい。
そんな中、「牛乳石鹸」のPRネット動画が「不快」であるの批判が多発、その炎上状態が話題となった。もちろん、上記のような卑猥系動画とは全く異なるものの、同様に「不謹慎だ」とか「不愉快だ」といった指摘が多い。
しかし、今回の牛乳石鹸のPR動画に関して言えば、炎上商法でもなければ、批判されたりするような要素はほとんど見られない。にもかかわらず、批判を含めた大きな話題となってしまう理由はなぜなのか。
＜牛乳石鹸ネット動画のプロット＞
「牛乳石鹸」のPR動画について改めてまとめてみる。この2分43秒のネット動画は、大きく６つのシーンで構成されている。

（シーン１）息子の誕生日の朝、妻にケーキの購入を頼まれる主人公（父＝夫）。仕事の疲れ、通勤中のバスで、虚ろな顔で座席に揺られる。
（シーン２）仕事が終わり、誕生日ケーキとプレゼントを買っての帰宅中、仕事のミスで叱られ、肩を落とす寂しそうな後輩が目に入る。思わず、落胆している後輩を励ますために居酒屋に飲みに誘ってしまう。居酒屋で妻から（督促）の着信が携帯に来るも、無視。
（シーン３）飲み会から帰宅すると、妻が呆れ顔で「何で飲んで帰ってくるかな」と苦言。主人公は、伏し目がちに、いたたまれない表情で風呂に向かう。
（シーン４）湯船に浸かりながら、自分と自分の父を比較し、重ね合わせ、物思いに耽る。風呂には牛乳石鹸が。
（シーン５）風呂から上がり、主人公は妻に小さな声で「さっきはごめん」。改めて家族での息子の誕生パーティが始まる。
（シーン６）翌朝。いつもと変わらぬ通勤の風景。バスの中で、満足そうな微笑を浮かべて座席に揺られる主人公。そして画面にテロップ「さ、洗い流そ。」

オープニングとエンディングのシーンでは主人公の毎日の出勤風景を描かれるが、両シーンで主人公の表情は微妙に異なる。そこでは牛乳石鹸が主人公の重い気持ちを洗い流す象徴として、気持ちを切り替えたことも暗示される。家庭と職場、父親像の理想と現実という男性サラリーマンの葛藤を描き、そのもやもやを牛乳石鹸が洗い流す、というプロットである。
・・・と、このように改めて解説を書けば、批判されるような内容ではなく、議論が起きるような素材とも思えない。しかし「説明を書けば」という点が問題で、説明をしなければよくわからない、ということも事実だ。この「改めて解説すれば問題ないけど、パッと見ではいまいちよく分からない」という点が今回のPR動画騒動のポイントである。
普通のテレビCMのような感覚で見てしまえば、「子供の誕生日の約束をすっぽかして職場を優先する父」の瑕疵を牛乳石鹸で洗い流すことで「なかったことにする」描写が印象づいてしまい、それに対して不快感を感じる人もいるだろう。失態も洗い流せる牛乳石鹸・・・そんなバカな！である。職場を優先した「男＝仕事」を描き、家庭の犠牲を肯定しているようにも取れてしまうわけだ。
＜問題は視聴者の映像読解力の低下？＞
テレビはもとより、ネット動画も含め、近年の映像への視聴者の感覚は極めて幼稚だ。いちいち説明をしなければ理解してくれないという前提のもと、リアクションベースの出演者と、その発言をテロップにして埋め尽くすテレビ番組は多い。視聴者は何も考えずに、パッと見で理解できるものしか「理解」してくれないし、もはやテレビ自体がそのように作られている。
ユーザーがいつでもどこでも無限にコンテンツを選択できるスマホとネット時代のスタイルに、テレビも最適化されているのだ。
その意味では、映画でもないのに解説もなく、2分43秒もの意味深で暗示的なストーリーをCM動画として見せられれば、誰も理解してくれないのは自明だ。批判の中には内容以前に、「理解できない」「意味がわからない」という、いわゆる「作り手の意図が不明」というものも多い。
よく見てみれば、動画のプロットと「牛乳石鹸（の洗浄力）」の暗示を読み解き、制作者の意図を関連づけることはできる。しかし、それはテレビドラマや映画を見るように、凝視してストーリーを追わなければならない。ネットのPR動画とはいえCMである。その読解を視聴者に求めるにはあまりに難易度が高い。
視聴者の映像に対する「読解力」が低下している今日、見る側に「理解する努力」を強いる広告は、今の時代の広告としては適しているとは言い難い（その是非はさておき）。結果、CM／PR動画としては、たんに「子供との約束をすっぽかしても、石鹸で洗い流せば問題なし！」という理不尽な印象だけが残ってしまう。
ちゃんと見みれば、良く作り込まれた繊細で奥深いショートムービーであることはわかるだけに、「最近の炎上動画」として、他の卑猥系動画とひとくくりにされて論じられてしまうのは残念ですらある。
＜作り手の未熟な現実把握能力も騒動の要因？＞
牛乳石鹸のPR動画騒動は、視聴者の映像に対する読解力の低下にある・・・とは言うものの視聴者・消費者が悪いとも、騒動の加害者だとも言い切れない。なぜなら、「そういった映像の見方」が今日的であり、それにそぐわない作り方をしてる方が、むしろ問題でもあるからだ（その良し悪しや是非はさておき）。
テレビを見れば、視聴者のニーズや感性に合わせて、大量のテロップで画面を埋め尽くし、細かいカットで画面が切り替える。視聴者に読解力を求めるような作りはしていない。
その意味では、牛乳石鹸のネット動画のようなケースは、今日の映像という表現のあり方を問うている現象であるように思う。いわば、作り手と受け手のニアミス、すなわち双方の「感覚の格差」が生み出す問題であるからだ。
インターネットでのCMやPR動画でも、その多くは旧来のテレビ制作会社やCM制作者が作っているはずだ。間に入る代理店やプランナーもテレビ業界人が多いだろう。特に、大企業や自治体などのCMやPR動画は、テレビの座組みを踏襲しているものばかりだ。
そういった中で生まれる「時間や表現的な制約のゆるいネットでは、テレビではできない過激な表現、挑戦的なことをしよう」という作り手の意識。もちろん、そこには「所詮ネットなので」という甘い意識も働く。
その結果、テレビ業界人たちの「ネットならテレビではできないコトもできる」という願望と「所詮ネットなんで大丈夫」という甘い認識が、視聴者・消費者の感覚やニーズから乖離したネット動画を作ってしまう。このような作り手の未熟な現実把握能力は、大企業や自治体による卑猥系動画を多発させてしまう要因のひとつでもあろう。
スマホを介して情報メディアとしてのテレビとネットは同化し、その影響力の格差がなくなっている今日、テレビもネット動画も同様の視点と基準で見られるようになりつつある。WEBだから、ネットだからといって見方や基準を変えてくれるような視聴者も減っている。（テレビがネット化するのか、ネットがテレビ化するのかはさておき）
些細なことからSNSで騒ぎ立てるネット民、ネットアクティビストたちの過剰な正義感（？）もあるだろうが、それ以上に、視聴者と制作者の共犯関係が、今回のようなネット動画に起因にする騒動を生む最大の要因ではないか。ネット動画はもはや、テレビ同様に、そのメディア特性やや視聴者ニーズを勘案した絶妙なバランス感覚で制作しなければならない程度に成熟しているのだ。
そして、このような騒動が起きれば起きるほど、映像表現に対して過剰に自主規制をしてしまったり、過敏になってしまう。ひいてはそれが映像表現を矮小化させる。テレビとネットが同化しつつある今日、ネット動画の世界にも表現の矮小化、すなわち「つまらなくなる化」の波が押し寄せている。それが今後、更に加速する危険性は極めて高い。
牛乳石鹸のPR動画騒動は、ネットとテレビの垣根が曖昧になりつつある今日の映像表現のあり方について、改めて考えさせられる出来事であると痛感させられる。
 
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1分程度の動画で調理を見せる「レシピ動画」が人気だ。「DELISH KITCHEN（開始は2015年9月）」「kurashiru（同2016年2月）」を筆頭に、「mogoo（同2015年9月）」「TASTY Japan（同2016年8月）など、同傾向のサービスが続々と生まれている。
レシピ動画メディアは、この1、2年で急成長した分野である。今年の3月に「kurashiru」を運営するdely株式会社が第三者割当増資を実施して30億円を調達したことも話題となった。今後、さらなる成長が見込める投資先としても、魅力的なコンテンツという認識なのだろう。
レシピ動画の基本構造はどれも似ている。調理の様子を上から俯瞰で撮影し、その調理工程を早送り再生した1分前後の動画として見せる。映像の最初か最後で完成した料理をカットして箸やフォークでつまみ上げる、といった構成だ。チーズやクリーム、ソース類を使っていることが多く、それらがからみ美味しそうに糸を引く。
そういった素材を多用して目を引かせる作りは典型的な「フードポルノ」であり、かつてレオタード姿の女性が激しいダンスを踊るCMで一世を風靡した消費者金融のアイキャッチと同じ古典的な手法である。
確かに、1分程度の早送り動画で紹介されるレシピは文字情報や静止画よりも直感的だ。また、早送りの短い動画で1品の料理が出来上がる模様は、調理をしない人が見ても面白い。FacebookやTwitterなどのSNSを介して拡散され、日常的なスマホ利用の中にサクッと入り込んでくるのに丁度良いボリュームでもある。それらが急成長の要因でもあるだろう。
しかしながら、文字と写真で調理を紹介する「クックパッド」のようなレシピ投稿サイトと比べ、娯楽性は高いものの、利便性や実用性は必ずしも高いとは言えない。動画の通りにやっても1分で完成するわけではないし、見た目ほど簡単でもない。あくまでも「見世物」としてのレシピ動画というのが実態であろう。実用化が今後、最大の課題になるはずだ。
もちろん、収益モデルにも課題がある。大型資金の調達の成功事例を出した今、今後は投資段階から収益設計の段階に進まねばならない。この手のサービスは、「広告」か「課金」のいづれかでしかビジネスポイントがない。現状では、アクセス数（再生数）を高め、広告価値を高めることだろう。しかし、そこから先にオリジナルで魅力的な将来構想は、なかなか見えて来ない。
広告収益を維持するためには、安定的なアクセス数が不可欠である。そのためにはユーザーが飽きないように、早い頻度で新しいコンテンツを提供し続けなければならない。「DELISH KITCHEN」や「kurashiru」などは毎日50動画、100動画と大量の動画を制作・配信していると言われる。圧倒的なヒットレシピ動画でも生まれない限り、アクセス数、再生数を高めるためには、動画の数を増やす他はないからだ。
しかしながら、日々、新しい情報源が世界中で生まれるニュースサイトや情報サービスのような媒体と違い、「目新しさ」という意味ではレシピには限界がある。例えば、レシピ動画メディアが普及し始めた当初、「なるほど、こんなに簡単に美味しそうな料理ができるんだ！」と目からウロコな動画が数多くあった。わずか1分程度の時間、簡単な手順と意外な方法で、驚くほど高クオリティな料理が完成する光景はまさに「圧巻」であった。
しかし、最近のレシピ動画の多くに、かつてのような「目からウロコ」な驚きはない。ごくふつうの調理風景の俯瞰動画を早送り再生しているだけと感じることは多い。卵焼きを作り、バンズをフライパンで焼いてバターを塗り、それではさんで「エッグサンド」のようなものさえあった。厚焼き卵の中にソーセージを入れただけの小学生でもできるようなレシピの最後に溶かしたチーズをかけ、完成した料理に無理やり糸を引を引かせて「フードポルノ」にしている場合などは初期オワコン感さえ漂う。
あえて動画にする必要も、ましてや早送り再生する必要もないレシピ動画が急増している現状を見ると、スタートから2年足らずで、すでに商材として飽和し始めていること痛感する。従来からある写真と文字情報によるレシピサイトとの最大の違いは、「動画の早送り再生」という直感性だが、誰もが知っているようなレシピの「ありきたりな料理の早送り動画」では、移り気な若いユーザーたち関心を引きつけ続けることはできまい。
新鮮さと驚きのない「調理動画の倍速再生」では、将来的に構想しているであろう課金モデル、有料コンテンツ化の実現も難しい。食品メーカーや有名飲食店とのコラボレーションなども出始めているが、それも減少するレシピの補完手段の一つにしかならないだろう。
そう考えれば、レシピ動画メディアたちが、ネットから「未紹介レシピ」「未紹介食べ合わせ」を探すだけの二次以下メディアになり下がる危険性もある。つまり、事実上、レシピの「キュレーション（情報収集）」と動画化による二次利用サービスでしかなくなってしまうわけだ。オリジナル・レシピの考案者とのトラブルや、道義的な責任問題も出てくるかもしれない（それは「クックパッド」がすでに迎えている限界でもある）。
さらに言えば、動画としての限界もある。「レシピ動画＝調理工程動画」という前提上、あくまでも、調理だけの動画だ。テレビの料理番組のようにタレントが食べたり、実食者がコメントをするような場面もない。こういった点もコンテンツとして発展させて行く上で、大きな障壁になるように思う。厚焼き卵のレシピ動画よりも、命を張ったグルメリポーター・彦摩呂の実食レポートの方がはるかに面白いからだ。
回転と賞味期限の早いネットメディアの世界。これまでも数々のコンテンツが驚くべきスピードで生み出され、消費され、消えていった。早送り動画再生という手法は古くからあるが、そこには「珍しさと驚き」が不可欠だった。ビル建設や駄菓子製造などの早送り動画は「どうやって作っているんだろう？」「あれってそうやってできてるんだ！」と視聴者の好奇心を歓喜する。
残念ながら卵焼きやサンドイッチの調理過程に、私たちの好奇心を歓喜する要素はない。そもそも、レシピ動画のヒット要因は、「目からウロコ」な驚きにあった。それが失われつつある今日、いかに驚きと意外性を提供できるかが今後、大きな課題になるはずだ。
 
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2016年頃からにわかに流行り始めた「おしゃピク」という言葉。「おしゃピク」とは、「おしゃれなピクニック」の略で、おしゃれなアイテムを持参したピクニックを行い、それを「おしゃれな写真」に収めてインスタグラムなどのSNSに投稿する、という一連の活動をさす。
パステルカラーを基調にしたレジャーシートなどでコーディネートをし、デパ地下や青山／表参道のカフェで売ってるような、サンドイッチや惣菜類（あるいはそれを真似た自作）で構成されたランチボックス。
ランチボックスといってもいわゆる「弁当箱」ではなく、可愛いらしい皿やボウルなどで彩られ、「おしゃれな女子会ランチがそのまま屋外に来た」といった様相である。写真に収め、公開することが前提となっているため、ペナントや布、クッション、キャンドル、ぬいぐるみ、目的不詳の雑貨など、本来のピクニックを楽しむ上では明らかに不要なアイテムも少なくない。
少なくともピクニックでは不可欠な紙コップのような使い捨て食器類やクーラーボックス、アウトドア用便利グッズなどはない。ピクニックというよりは、1枚の「おしゃピク写真」を撮影するためだけに、大きなエネルギーを投じているというわけだ。最近では「おしゃBBQ」（おしゃれなバーベキュー）のような亜種も出ているが、素材とテーマが違うだけで本質的には同じである。
「おしゃピク」というキーワードで画像検索をすれば、山のように写真が発見できるが、それら「おしゃピク写真」には奇妙な共通点がある。それは、ピクニックにも関わらず、ほとんどの「おしゃピク」写真には、人間が写っていない、ということだ。おしゃピク風にコーディネートされた「おしゃれ現場」が写るだけなのだ。
この異様さは、「おしゃピク」ではなく「ピクニック」で画像検索をすればその違いは一目瞭然となる。「ピクニック」というキーワードの検索結果には、ピクニックを楽しむ参加者たちが必ず写っているからだ。
「楽しむ人」が主人公であるピクニックに対して、「おしゃピク」は、それ自体が目的であり、主人公になっている。つまり、「おしゃピク」はピクニックというよりも、むしろ「おしゃピク写真」を作るための撮影会に過ぎないのだ。
しかし、ここで定義される「おしゃれ」も極めて画一的である。一時期、同じようなファッション・メイク・髪型をした若い女性層「量産型女子」が話題になったが、ここではいわば「量産型ピクニック」が作られている。パステルカラーと木製食器をベースに、同じような食材で構成された、極めて画一的な「おしゃれなピクニック像」なのである。
【参考】＜メルカリの実態＞2017年は「ネットメディアの正体バレた元年」か（http://mediagong.jp/?p=22797）
スマホ時代の今日。それは誰もが高解像度のデジタルカメラを持ち歩いていることと同義であり、いわば「1億総カメラマン時代」といっても過言ではない。もっとも身近な生活ツールとして、カメラが存在している。
芸能人でもないのに、多くの若者たちが常に「撮影される」という感覚を持ち、実際に撮影されることにも慣れている。「自撮り」を含め、芸能人ばりに「写ること」へのプロ意識を持つ若者たち。誰もがカメラマンであり、被写体となっている今日、自分がどのように写真に写るのか、またどう見られているかという意識だけがひたすら肥大化している。
冷静に考えればこれは異常な現象だ。
インスタグラムを媒介にして急速な知名度を上げたタレント・GENKINGが、SNS上でセレブを演じるための写真をとるためだけに、身の丈以上の浪費を繰り返したことで、結果的に1000万円を超える借金を作ったエピソードは有名だ。
規模と桁こそ違え、同じような問題に直面する若者たちは少なくないように思う。事実、筆者は研究室の女子学生から「就職活動が忙しくて、インスタ用の写真をおしゃれなカフェに撮りにゆけない」とか「バイトを減らしたから、最近お金がなくてインスタの写真が撮れない」という奇妙な愚痴を聞いたことがある。
「おしゃピク」写真を撮影し、インスタグラムで公開し、見ている人たちから「いいね！」を押されることだけを目的にした奇妙なピクニック。そこにあるインスタ女子たちの歪んだリア充感に、スマホ時代の今日の日本社会が抱える「病」を感じるのは筆者だけだろうか。
リアルな日常を1枚の写真でリアルタイムに伝える便利で直感的なツールであるはずのインスタグラムの世界に、リアルは全く感じないのはツールとしても本末転倒だ。
SNSでのリア充アピールに疲れ、消耗し、そこから離脱する人は少なくない。身の丈に合わない無理をしたり、本来の自分とはかけ離れたイメージを維持することは極めて困難だ。非日常的な「日常」の捏造にはお金がかかるからだ。
人工的なリア充写真を見て、「私もあんな風になりたい！」と思って、同じようなリア充アピールをするために「おしゃピク」写真を撮影する。離脱するまで、そんな無限ループが続くのだ。もちろん、そこにリアルなリア充は存在しない。もしかしたら、羨ましく思っている方が、「カリスマ化」している方よりも、実際には裕福で充実している環境であるかもしれないのだ。
メディアが多様化している今日、様々なニーズに合わせ、様々なメディアを使い分けることができる便利な時代だ。しかし、その一方で、日本のような世界でも類をみない豊かな国家に住む若者たちが、充実を捏造しようとする生き焦るメンタリティには、ゲーム中毒どころではないスマホ時代の社会病理を感じる。
 
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キングコング・西野亮廣氏が、大阪の情報番組でのインタビュー撮影中に、担当ディレクターから不快な質問を連発されたことで、収録を途中で退席したことが話題になっている。

西野氏が途中退席したことに対する見方は同じ芸能人の中でも様々だ。ダウンタウン・松本人志氏のように、西野氏の感覚を理解して擁護している人もいれば、大人気ないと批判な人もいる。意見にはそれぞれあり、ここではあえてその是非は論じない。

それでも今回の問題では、「大したことを言われていない（から西野は我慢すべきだ）」といった論調は小さくない。しかし、多くの人が非常に重要な「不快発言の悪質さ」のことを忘れていように思うので、本稿ではあえてそれについて書きてみたい。

まず、西野氏が不快感を覚えたというディレクターの発言として、以下のようなものが挙げられている。

「今日の服装は意識高い系ですかぁ？」

「なんで炎上させるんですか、もしかして目立ちたいんですか？」

「ていうか、返し普通ですね」

罵倒されたり、差別発言をされているわけではないので、字面だけ読めば「大したことない」ように感じる。しかし、（ちゃんとした）インタビューの場面で、初対面のインタビュアーや現場責任者から、突然言われている状況を考えてみてほしい。意図的であろうがなかろうが、非常に不愉快な発言になるはずだ。罵倒や差別、人格否定でないだけに、さらに悪質だ。

もちろん、芸能人、特にお笑い芸人である以上、多少の過激な「演出」に我慢が必要になることもあるだろう。しかし、今回は状況が異なるように思う。当該ディレクターは西野氏の相方でも、芸人でもない。しかも、際どく攻める「演出」が前提になったインタビューでもなさそうで、真剣に答えようとしている西野氏からすれば、妙な空気が流れてしまう。

そういうツマらないことに意識を取られてしまい、本来言おうと思っていた話もできなくなってしまう。その結果、全体的にツマらない、イケてないインタビューになってしまうことは想像に難くない。それこそ芸人としては致命的だ。今後の芸人生命にも関わりかねない、営業妨害ですらある。

その文言だけでは「大したことない」と感じてしまいがちで、気づいていない人は多いが、このディレクターの発言内容は、分かりきったことを質問し、どう回答しても西野氏がマイナスになるように安直に仕組まれており、極めて悪質だ。

【参考】キンコン西野「制作者の頑張りなど客には無関係」結果で語れ（http://mediagong.jp/?p=18908）

3つの質問内容をそれぞれ見てみたい。

質問1「今日の服装は意識高い系ですかぁ？」

このちょっとした「イジリ」に読めてしまう質問は非常に意図的であり、この上なく不快で悪質である。筆者が知る限り、舞台出演以外、ここ数年来、西野氏はほぼ同じ路線の服装であるはずだ。オプションで帽子かメガネが加わるぐらいで、基本的には何年も同じような服装である。ディレクターとて、それは十分に知っているはずだ。

それに対して「意識高い系ですか？」という質問は、「はい」と答えれば「西野は意識高い系です」という痛いセリフを自ら言わせるようなものだ。「いいえ」と答えれば、「じゃ、何系ですか？」といった、さして面白くもない「今日の服の説明」をさせられることになる。こういったやりとりは、恐ろしくつまらない（ダサい）ので、西野氏のような路線の芸人にとっては致命的にマイナスだ。

質問2「なんで炎上させるんですか、もしかして目立ちたいんですか？」

一番愚かな質問である。そもそも、目立ちたくない芸能人なんて存在するのだろうか？　もちろん、「目立ちたくありません」と答えれば芸人として嘘になる。しかし、「はい、目立ちたいです」と答えれば、本人が意図的に炎上商法をしているような文脈になってしまい、「なんだ、西野は結局『炎上商法』か」と残念な印象づけをされてしまう。どちらに回答しても西野氏にはマイナス効果しかない。

芸人なら面白く切り返せるはずだ、といった指摘もあるが、それが発揮できるのは、こういった場面ではない。少なくとも、田代まさしなど、真剣に答えねばならない場面で「ギャグでごまかし」を図ろうとして、タレント生命を失った芸能人は少なくない。

質問3「ていうか、返し普通ですね」

当該ディレクターはいったい何を期待していたのだろうか？　また、どういった回答を撮りたくてした質問なのか、台本や企画書を読んでみたくなる。「返しが普通」なのは、単にそのインタビューが「普通のインタビューだから」ではないのか。西野氏の場合、雑誌などでの堅めのインタビューを受けていることも多い。しかし、そのような時に奇をてらった『芸人返し』ばかりしていたら、どうだろうか？　逆に「不謹慎」「痛い奴」などとその人間的ダサさを批判されるはずだ。

状況に応じて対応を使い分けるという正常な判断をしているから、普通なのだろう。今回も奇をてらった回答をしたらしたで「意外とつまらないですね」とツマらないツッコミがされたであろうことも安易に想像できる。

むしろ、「普通ではない返し」が欲しければ、事前にその意図を伝え、方向性を共有した上で、普通ではない返しがくるような質問をすれば良いだけなのだ。そのディレクターが無能かどうかはここでは論じないが、どう考えても今回は有能な差配ではない。

いずれにせよ、上記3つの質問に関して言えば、意図的であれ、無意識であれ、レベルの低い強烈な不快感を感じる。その不快感とは、西野氏の芸人生命にも影響しかねない、非常に悪質なものであるように思う。

少なくともそれを回避しようとした西野氏の意識は間違っていない。もちろん、途中退席という対応には賛否両論はあるのだろうが、少なくとも「自分にとってマイナスの映像がテレビで流される」という状況の回避という意味では、芸人の危機管理、自己防衛として極めて正常な判断だ。

近年、若者のテレビ離れが加速し、大きな問題となっている。ネットによる娯楽メディアの多様化による若者の価値観と環境の変容が大きな要因である。もちろん、番組のクオリティ低下もジャンルを超えて指摘されている。

その中には、このディレクターのような作り手が制作の現場にいて、コンテンツであるタレントさんたちに現場で接してしまうことで、タレントのポテンシャルを引き下げ、番組のクオリティ低下を誘発させてしまう事例もあるのではないか。

芸人であっても、人間であり、感情もあれば目指す方向性もある。夢や希望もあるだろう。作り手の一方的な思い込みでコンテンツを壊したり、本来出せるはずのクオリティを出せないようにしてしまうことは、苦境にある現在のテレビにとっては最大のマイナスだ。

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スマホを利用して手軽に個人売買できるフリマアプリ「メルカリ」の不正・不適切出品騒動。「メルカリ」と言えば、以前から、ありえない出品（ゴミや拾った不要物、明らかなジョーク出品を含め）や利用者のマナーの悪さなどが話題になっていたが、現金や領収書の出品といった限りなくグレーに近いブラックな状態が露見したことで、ようやくその存在が社会的な関心となった。

メルカリ騒動に限らず、近年、ネットメディア利用から発火する良識の欠如をベースにした社会問題／不正行為は多い。最近でも「DeNAキュレーションサイト騒動」や「Youtuberチェーンソー襲撃事件」「クックバッド蜂蜜入り離乳食レシピ問題」など枚挙にいとまがない。

いづれも、ネットメディアのあり方が社会問題へと発展した事例だ。そして、それら続発するネットメディア利用（者）を苗床にした、メルカリ騒動を含めた一連の社会問題には、2つの共通点があることに気づかされる。

まず1つ目が、それら事件や問題が、良識の欠如した幼稚で、バカげた行為による騒動ばかりである、ということだ。従来であれば、客観的に考えれば誰もやらないことをやってしまい事件化する、そんな状態だ。

そして2つ目が、事件や騒動が、スマホやネットメディアという近年急速に普及したメディア環境の中で生みだされた「新しい問題」のように見えて／見せているが、実態は、その多くが従来から存在している古典的な違法行為や不正行為に過ぎない、という事実である。

例えば、メルカリ騒動の発端にもなった額面より高い金額で1万円札を出品し、それをクレジットカードのショッピング枠で購入させることで、瞬間的な現金の送金を可能にする仕組み。これなどは従来からある（そしてクレジットカードの利用規約には反する）「ショッピング枠現金化」であり、古典的な手口だ。

つまり、使い古された今時の一般リアル社会ではおよそ成立しない不正がメルカリで再利用されていた、というわけだ。同様にメルカリで多発している「領収書の出品」による事実上の「脱税幇助」についても、架空請求、経費捏造を含め、決して新しくはない不正である。

DeNAキュレーションサイトの問題も、「キュレーションサイト」「キュレーションメディア」といった目新しいネットおしゃれ用語を使い目くらましはしているが、結局はただの違法アングラサイト、無許可コピペサイトの再現でしかない。運営者だってそれはわかっていたはずだ。

違法なコピーや無許可転載は、インターネット黎明期から続く最も古典的な違法・不正行為だ。元を正せば、インターネットが普及する以前のパソコン通信時代から続く古い文化であり、知らなかったとは言えない。

自称Youtuberによるチェーンソー襲撃事件なども、容疑者のキャラクターを含めたバカレベルのインパクトこそ大きかった、突き詰めれば「ネットに悪口を書き込まれたくなければ、言うこと聞け！」の拡大版でしかない。

匿名掲示板やSNSなどの普及とともに、不満があればすぐに「ネットに書き込む」ことで、攻撃力・抑止力を高めようとする手法、ターゲットに対していわゆるグーグル汚染、SNS汚染をチラつかせることで発揮させる脅迫や示威行為だってもはや伝統芸能だ。

乳幼児にはタブーとされるはちみつを生後6ヶ月の男児に食べさせたことで死に至った事件を受け、「はちみつ入り離乳食レシピ」を配信していた大手レシピサイト「クックパッド」への批判が展開した問題も同様である。問題本質は、ネットだから起きた騒動なのではなく、クックパッドが単に、PV（アクセス数）を稼ぐためだけに、「曖昧な知識と、いいかげんな管理体制」でメディアやプラットフォームを運営していた、というだけだ。利益ばかりを追及したがためにチェック機能を麻痺させてしまった企業が起こす問題は昔から多い。

つまり、今日「ネットの問題」とされていることの多くが、近年のメディア環境や価値観の多様化によって登場した新しい問題・・・などではないのだ。

もちろん、いわゆる「ネット民」などによる過剰な騒ぎ立て、あるいは炎上を誘導するような着火行為、延焼活動が騒ぎを深化させたり大きくさせたりする、という現象は今日的で新しいことかもしれない。それらに限ればネット社会、SNS社会特有の生態ではあるかもしれないが、そのネタになっている問題自体は、決して目新しいものではなく、むしろ古典的なまでに古いものばかりだ。

このような錯覚をおこさせてしまう背景にあるのは、ネット新造語を駆使し、スマホやアプリといったITデバイスやネット環境を使えば、古い手法の再利用でも途端に新しさを感じさせることのできる「デジタルマジック」だ。幼稚なデジタルマジックにハマってしまう大人は想像以上に多い。

しかしながら、DeNAのキュレーションサイト騒動以降、急激にネットメディア業界に自浄作用が生まれつつある。利用者の側の見識を含めたリテラシー能力が、騒動を契機をとして止むを得ず高まっているからだ。まさに怪我の功名だ。

署名のない記事や客観性の乏しい媒体によるニュース配信、明らかに切り貼りや引用（コピペ）だけで構成された信頼性の薄いコンテンツ、出自不詳の情報に対して「間違っている可能性がある」といった認識を持ったり、「ソースはどこだろう？」といった裏どりをしようとする利用者の良識も急速に高まっている。

これまで、規制やルールが曖昧だった上に、「しょせん、ネットですから」という感覚が、甘さを生み、判断基準をみぶらせ、利用者・消費者のリテラシー能力も涵養させてこなかった。その結果、ネットメディアは「質よりも量」を基本に、個人も法人も「PV至上主義」に突き進んできたことは否めない。

しかし、最近の利用者たちのリテラシー能力と要求水準の高まりが、大手ネットメディアを中心に急速に危機管理意識とクオリティ管理の向上を推し進めている。カオス状態がネット魅力という面から見れば残念な傾向かもしれないが、ネットメディアがもはや「主要メディアの1つ」になった今日、これは不可避な流れだろう。

その中で、ここ数年で急速に成長を遂げたネットメディアが、一体何であったのか、といういわば「ネットメディアの正体」も最近になり徐々に明らかになりつつある。そして、その多くが古典的な手法の焼き直しや再利用でしかない、いささか虚しい「正体」である可能性も見え隠れしている。

もし、テレビを中心とした巨大な既存メディアが、そんな瑣末な化石の再利用を仮想敵にして、「黒船来襲！」とファイティングポーズを続けているのだとすれば、メディア学者としては「本当の黒船はソコではないですよ」と耳打ちしてあげたい気分だ。

いずれにせよ、2017年という年は、ネットメディアの問題が多発した年ではなく、むしろ「ネットメディアの正体バレた元年」になるような気がしてならない。2017年もそろそろ半分を迎えるが、これから年末に向けた後半戦で、続々と「正体がバレる」ような問題は多発するのだろうから。

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昨年末の解散から、何かと慌ただしいSMAP元メンバーたちの話題。マスコミ報道で描かれるジャニーズ事務所派の木村拓哉と、それに相対する他メンバーたちという構図を下敷きにしたゴシップの数々。ファンならずとも関心も持っている人は多い。

最近でも、反事務所派とされる中居正広が、移籍後にSMAPの商標登録をジャニーズから買い戻すといった動きがあるとか、香取慎吾氏の「隠し子報道」など、話題には事欠かない。

そしてその度、とりざたされるのが、キムタクこと木村拓哉の存在だ。

どんな話題であっても、基本的な構図は同じで、他のメンバーの話題に対してキムタクの言動が重ねられ、キムタクがいかにジャニーズから特別扱いをされているのか、という点を中心にマイナスに描かれる、というものだ。

元マネージャーでSMAP育ての親とされる飯島三智氏に従わずにジャニーズ事務所への残留を決めたことで、SMAP解散の原因を作ったという報道もさることながら、あらゆる場面で「キムタク対その他メンバー」の構図が単純化されて執拗に描かれる。

例えば、事務所派のキムタクばかりが目立っている、活躍している、といった初歩的な「叩き」は言うまでもなく、最近では、中居正広の熱愛報道、香取慎吾の隠し子報道も含め、他メンバーの男女関係が話題になるたびに、キムタクは2000年に工藤静香と結婚できたのに他のメンバーは・・・といったことばかりが話題になる。

キムタクと結婚した元アイドルの工藤静香に対しても、「結婚は出来ちゃった婚で、それは工藤静香の策略」などと言われさえする。SMAP解散問題に関して言えば、他メンバーと歩調を合わせず、ジャニーズ残留を決めたことは、工藤静香の工作の結果であり、裏で暗躍しているのは工藤である、キムタクはメンバーもファンも裏切った・・・なという憶測に基づく陰謀論も後を絶たない。

しかし、である。

ファン心理としての是非論はさておき、一般論として考えてみれば、果たしてキムタクの行動は他メンバーをないがしろにした裏切りとして、そこまで叩かれ、非難されるべきことなのか？

一連のSMAP報道の中で位置付けられたキムタクの扱いに、少なからぬ違和感を覚えている人は多いはずだ。（なお、筆者はキムタクに肩入れしているわけでも、ジャニーズ事務所と何か関係があるわけでもない。フラットな立場で見ている、あしからず）

例えば、解散があろうがなかろうが、キムタクが事務所派であろがなかろうが、俳優・木村拓哉はSMAPの中では、マルチタレント・中居正広と2トップで目立った存在であったはずである。活躍ランキング5位だったキムタクが解散後に突如1位になったわけではない。中居正広が、アイドルから大きく踏み出したマルチタレントとして独自の歩みを進め、活躍の場を広げたように、キムタクだって単に、俳優として努力しているだけではないのか（事務所パワーはあるにせよ）。

熱愛報道の類でも同様だ。工藤静香の策略にハマって「デキ婚」したなどという話題は、もはや「空想」でしかない。仮にそうだとしても、工藤自身がそんなことを言うはずはない。そのような「100％の憶測」は、キムタクや子供たちに対しても失礼な話だ。

なぜ、ジャニーズはキムタクだけ結婚を認めたのか？　特別扱いではないか？　ということに対する非難に関してもそうだ。それは単に、当時のキムタク（や工藤静香）が策を弄して頑張り、加えて、キムタクが事務所の説得を打破できるぐらいの位置関係を作っていたからではないのか。

結果的に「特別扱い」と言われればその通りだが、そんなことは企業を含め、あらゆる世界にある。いずれにせよ、キムタクの「特例結婚」は、会社に対して優位に立てるステイタスを確立していた彼自身の努力の結果ではないか。むしろ感心すべきことであり、非難するようなものではない。

SMAP解散に絡む「工藤静香陰謀論」も同様だろう。仮に、工藤静香がキムタクを説得したことでジャニーズ残留となり、その結果、SMAPが解散したのだとしても、それが果たしてそこまで悪いこと、責められるべきことなのかは微妙だ。

大企業に勤める敏腕サラリーマンの夫が、脱サラして4人の仲間と同業種で起業・独立したいという提案をしたら、ほとんどの妻は反対するだろう。「脱サラするなら、子供を連れて実家に帰ります！」という妻だっているはずだ。

工藤静香であってもその心情は同じだろう。いかに活躍している稼ぎ頭とはいえ、ジャニーズ事務所という業界最大手の大企業から独立したら、今後はどうなるかはわからない。妻としては、やはり、安定を考えて大企業に残っていてほしいと願うものだ。

一般家庭の妻たちであれば、経済的な理由でなかなか離婚などはできず、夫の熱意と将来の不安に挟まれて苦悩するのだろうが、個人的な資産や今後の稼ぎ口をいくらでももっている工藤静香であれば、本当に離婚しかねない。家族離散が脅しではなくなってしまうのだ。

SMAPとて人間である。感情もあれば家族もいる。特に妻子持ちのキムタクとなればその重圧は、一般の家庭のそれと同様だ。キムタクにも個人的な事情が山ほどあるはずだ。なぜキムタクにだけ、自分の人生よりも「他」を優先する聖人君子を求めようとするのか。

もちろん、「ファンあってこそ」のアイドルであり、芸能人なのだから、ファンの期待に反するようなことは、それが時代や常識、一般的な感覚に逆行するような認識であったとしても可能な限り慎むべき、ということは理解できる。特に、強い結束と行動力を持つ分厚いジャニーズファン層に対してであればなおさらだ。そしてそういった点に関して言えば、キムタク以外の他のメンバーや関係者も同罪であり、等しく自重すべきことなのだろう。

しかしながら、それでもなを感じる違和感は、キムタクと他のメンバーを対比させて、キムタクを諸悪の根源にしたり、「叩く」基本的な報道の構図だ。消耗材のゴシップとしては楽しめるが、SMAPの今後に関心を持っていたり、これからもSMAPの活躍を見たり、応援してゆきたいと感じている多くの人たちにとっては、SMAPそれ自体の魅力や価値を貶めるだけで、まったくもって無意味だ。

特に、ファンであれば、例え工藤静香が嫌いでも、キムタクを諸悪の根源化するような潮流に相乗りすべきではないように思う。一部メディアで「嫌いな俳優1位」にキムタクが選ばれた、などと報じられたが、キムタクを「嫌いな俳優1位」にすることに、SMAP騒動を利用してゴシップにネタ供給をすること以外に、何か意味があるのだろうか。「嫌いな俳優2位」に選ばれた坂上忍のような面白さだってあるまい。

元メンバーたちの移籍騒動の結果がどうであろうと、国民的アイドルであるSMAPが事務所の枠を超えて末長く活躍している姿を見たいと思っているのはファンだけではない。そのためにも、過剰に対立構造を描き、刹那的なゴシップを楽しむ潮流はそろそろ終息させるべきであるように思う。

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近年、「究極的なアパレル不況」と言われている。大手、準大手とされる有名なアパレル企業が軒並み赤字を計上し、倒産や撤退も珍しくない。

アパレル各社が苦しむ中、ユニクロ、H&M、Forever21、ZARAといったいわゆる「ファストファッション」は世界的に好調だ。原宿・新宿などは言うまでもなく、ファッション街の中心は、どこもファストフッションの巨大店舗で占められている。

1000円、2000円で購入できる洋服が店を飾り、「短期的消耗品」としての服ばかりが売れる。「数百円のシャツ」という目を疑うような価格帯も少なくない。それは昭和40年代の特売価格をも下回る。

そのような現状が日常化している今日、これまでごく当たり前のように販売されてきた「標準的な価格帯の衣服（1万円前後～）」を販売する多くのメーカー、ブランド、販売店が苦境にあえいでいる。Tシャツ1枚が数万円もするような高級ブランドならまだしも、ファストファション登場以前（しかも今よりも物価が低い）ではごく当たり前に流通してきたファッションが「高い」を理由に売れないのだ。

ファストファッションの急激な浸透は、それらが「安いけど、それなり」という消費者にとって都合の良い位置づけであることは言うまでもない。しかも、一見すれば「ダサさ」は目立たない、流行をそこそこ意識しつつもブランド個性が出ないような作りになっている点も大きい。

大きくブランドロゴが印刷されたような服は、世代を限定するし、そのブランドが少しでも低迷すると、一気に「ダサい」ものとみなされ着づらくなる。しかし、無地の白シャツがそうであるように、ブランド個性を出さない服であればその危険性は低い。

近年では、そのような傾向をニューヨーク発信のファッションスタイル「ノームコア（Normcore：究極の普通）」という言葉に置き換えてもてはやすこともあるが、ファストファッションへの敗北を容認できないファッションジャーナリズムのなれの果てなのだろうか。「高級駄菓子」にも似た違和感を感じる。

このような潮流は、ファッションだけに限った話ではない。今日あらゆる場面で見られる現象だ。家具で言えば、IKEAやニトリなどが「安価だが、そこそこ」という理由で好調だ。しかし、実際に購入していみるとわかるが、多くのファストファーニチャーは、構造や強度などに不安を覚えるものは少なくない。ただ、一見したヴィジュアルはシンプルで小綺麗、北欧的ミニマルなおしゃれ感が漂う。

近年、あらゆる商品の急速なファスト化が進んでいるが、それらはいづれも「シンプル」で「ミニマル」なデザインだ。カタログを見れば、どれも「真っ白」か単色で、生活感がないという部分も共通している。

もちろん、シンプルでミニマルを基調としたファッションや家具は昔から存在し、飽きのこないデザインで長いブランド生命を持っているものも少なくない。しかし、近年の消費を席巻しているシンプルでミニマルなファスト商品は、そういったものとは明らかに異なる。ただひたすらに表面的なシンプルさと低価格化が追求されているからだ。

そのような商品が受け入れられる理由は2つある。まず、「安いけど、それなり」という経済的理由。そして第2が、生活感の希薄なシンプルでミニマルなデザインは、「それなりにおしゃれ」に感じるが、利用者の個性が出ない、ということだ。利用者の個性が反映されないということは、「自分のセンスに自信がなくても、それなりのおしゃれ感が味わえる／恥ずかしくない」ということを意味する。

この2つの理由こそがシンプルでミニマルなファスト商品が我が国で急激に受け入れられている要因であるように思う。つまり、はっきり言ってしまえば、「お金がなくてダサイ人」に優しいのだ。

特に第2の理由が果たしている役割は大きい。ファストファッションのような昭和40年代水準の価格帯で成長するアパレルだけに限った話ではないからだ。

例えば、無個性を売りにしたシンプル・ミニマルの代表である「無印良品」は4期連続最高益であるという。「無印良品」の商品は、必ずしもファスト商品のような価格ではない。かといって、その社名のように、商品自体のクオリティが極度に高いのか、と言われれば、けっしてそうとは言い切れない。クオリティと価格のバランスで言えば、ユニクロの方が明らかに上だろう。

それでも連続最高益を達成するほど売れているという事実。それは、モノトーンでつくられた無個性なシンプルアイテム、ミニマルファションが、おしゃに疎い人やいわゆる「ダサイ人」でも、気軽におしゃれを体感できるからではないだろうか。家具がIKEAばかりになっている家庭と同じだ。

「どうすれば若作りできるか？」「おしゃれになりたいな」と考えた場合、間違って流行りアイテムや若者向けの服を買ってしまうと、空気の読めない「痛い人」と思われる危険性が常につきまとう。しかし世代や流行を問わない無個性なシンプル、ミニマルなアイテムであれば、その危険性はよほどでなければ回避できるのだ。

10代後半から20代の大学生を中心とした若い女性のファッションがあまりにも画一化、パターン化してしまい、後ろ姿からは個人特定できない「量産型女子」と呼ばれる若い女性層のファッション様式が最近話題になったが、それなども同根の意識だろう。

そんなアパレル不況の中、いわゆる「ファストファッション」以外で唯一元気が良いアパレル企業といえば、通販サイト「スタイルクルーズ」と27ブランド、国内132店舗を展開するベイクルーズ社だ（主なブランドにJOURNAL STANDARD、IENA、Spic&Span、EDIFICEなど）。売り上げは前期（36期）が前年度比150％、今期（37期）は142％と、不況にあえぐアパレル業界ならずとも、驚異的な成長率を遂げているという。

複数のブランドを展開するベイクルーズ社にももちろんファスト的な低価格帯商品はあるのかもしれないが、少なくとも「ファストファッション」という印象がついているラインは皆無だ。もちろん、簡単には買えないような高級ブランドというイメージもない。無個性な「シンプル／ミニマル」な商品で埋め尽くして、消費者の選択ミスを回避させるサービス戦略もしていない。

いわば「普通におしゃれを楽しむ人が、普通におしゃれな洋服を、普通の価格で購入するブランド」という表現が最適だろう。

実際、通販サイト「ベイクルーズストア」に並ぶ商品をみると、１万円以上、2万円前後の商品が並んでいる。商品一覧を見ても、どのカテゴリも「真っ白」や単色ではない。この一見ありふれて見える現実こそ、今日のアパレルが最も苦手とし、消費者を逃している領域になっている。しかしながらこれは、今日の「ファストファション時代」から見れば時代に逆行した「特異現象」なのかもしれない。

アパレル不況の中で、ファスト化も無個性化もすることなく急成長するベイクルーズという「特異現象」。しかしながら、ちょっと考えてみれば、この特異現象が、実に時代に即した、よく練られた戦略であることがわかる。

例えば、三越伊勢丹・大西洋社長の辞任というニュースでも話題となった高級デパート。週末は客に溢れている高級デパートであるが、爆買い外国人観光客を除けば、客の多くがウィンドウショッピングをしているだけで、そこで購入はしない。見て、触って物色はするが、実際の購入は店の外に出て、スマホに商品名を入れ、最安値のオンラインショップで購入する。ましてや高級デパートのオンラインストアを利用しようなどとは誰も思わないだろう。

一方、絶好調なファストファッションはと言えば、短期的消耗材としての利用には便利だが、「普通の大人がちょっと小綺麗にして出かける」ためには適しているとは言い難い。「無印良品」のような無個性なナチュラル路線だけでは収まらない場面も圧倒的に多い。

このように、高級デパート、ファストファッション、無個性専門店のいづれもが、目先の消費動向に流されて取り逃がしてしまった「決して小さくない一領域（従来の「普通のおしゃれ」）」をターゲットにし、成功しているのが現在のベイクルーズ社である。

見方を変えてみれば、今日の日本は、その是非はさておき「普通のおしゃれ」が消滅しつつある社会に突入しているようにも思える。その意味で、「普通におしゃれを楽しむ人が、普通におしゃれな洋服を、普通の価格で購入するブランド」ベイクルーズ社の成功が意味することは大きい。

過度に「質より価格へ」「個性から無個性へ」と傾斜し、すべてがユニクロ化、IKEA化、無印良品化している日本。そんな中で、ベイクルーズ社の方向性は日本の中では、希少種の一つなのかもしれない。しかし、希少種とはいえ、140％、150％の成長をしている現実を考えれば、そのあたりの日本の消費者ニーズは本当は小さくないのだろう。今後の日本のファッションビジネスを考える上では無視できないポイントだ（ファッションジャーナリズムの言葉遊びではなく）。

「スタイルクルーズ」も今年で10周年を迎えるベイクルーズ社。ファストファッションやシンプル商品、フリマアプリばかりが好調な現在に対して、逆走する大手アパレルが一社ぐらいあっても良いと思うのは筆者だけではあるまい。

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1月17日、2020年の東京五輪・パラリンピックの公式マスコットを選定する「マスコット選考検討会議」の初会合が開かれた。検討会議の人選とその意見交換の内容からは、今回のマスコット選考が、前回のエンブレム騒動からの「反省」というよりは、同じ轍を踏まないようにするための過剰な危機意識に基づいているように感じる。

例えば、エンブレム再選考に引き続き、マスコット選考検討会議のメンバーとなった夏野剛氏（慶応義塾大学特別招聘教授）は、「エンブレムより難易度が高い。炎上必至」と語った。笑い交じりとはいえ、選考委員の側から、こういった「予防線」をはってしまうことにはいささか残念だ。

些細なきっかけが関係者の人格批判にまで至る「炎上」を恐れる心理は理解できるが、それを回避したいがために、初っ端から「国民参加」やら「納得感」やらを強調し、予防線をはりすぎる傾向は、却ってマイナスだ。「炎上」ならずとも、揚げ足取りや粗探しを誘発しかねない。この危険性をマスコット選考検討会議はよく理解すべきであるように思う。

今回のマスコット選考のメンバーを見る限り、前回のエンブレム委員以上に、その人選には細かい配慮（あるいは「炎上しない戦略」）が見える。特に、世代と分野のバランスを意識した配慮は見事としか言いようがない人選だ。

小学校低学年世代の女児に圧倒的な人気を誇る絵本『ルルとララ』シリーズの絵本作家・あんびるやすこ氏。幅広いゲーム世代に圧倒的な実力と人気を誇るゲームクリエイター・日野晃博氏。アニメ業界団体の長もいる。

もちろん、ファッションジャーナリスト・生駒芳子氏やデザインコンサルタント・官浪辰夫氏といったデザインアカデミズムからの「重し」や、杉山愛氏、田口亜希氏といった潔白感あるアスリート枠という「正統性」も忘れていない。

当然のことながら、エンブレム騒動では、渦中の佐野研二郎氏だけでなく、審査員を含む関係者たちからもキナ臭い醜聞が上がり続けたわけだから、その轍を踏まないように、しっかりと身体検査済みの人選なのだろう。

そう考えれば、夏野氏の牽制も杞憂だろうし、全体的なトーンとしても「炎上」に過剰に怯える必要はない。もっと自信をもってマスコット選びの基準を決め、担当者を決め、作れば良いのである。それを可能にする人選であるはずだ。

しかしながら、せっかくの人選も、それを効果的に利用できるかどうかは話が別だ。エンブレム騒動では、王貞治氏が委員に就任したものの、選考過程から決定に至るまで、「王さんらしさ」は微塵も感じなかった。「世界の王」の感性に大いに注目や期待していた人も多かっただけに、ちょっと拍子抜けだった感があった。

同じように、日野晃博氏を「妖怪ウォッチの人」にしてしまうだけでは意味がない。また、「しょこたん」こと中川翔子氏をただの「アニメ好きのタレント」として扱うようなことをしては本末転倒だ。こういったメンバーを「単なる有名人枠」にすることで大衆指示を得て満足しようとする短絡的な役人発想が出ないように願うばかりだ。

ところで、中川氏は、初会合にあたり「漫画家の力を借りたりしながら、みんなが驚く方法で選んでいけたらいいんじゃないかな」という発言をしているが、この感覚こそ、「炎上」を回避し、誰からも受け入れられる・愛されるマスコット選びには不可欠だということを強く言いたい。

そもそも今回の東京五輪では、前回のエンブレム騒動以降、五輪デザインに関するあらゆる事業に猜疑が生まれ、悪い意味で注目を集めている。しかし、過去の五輪マスコットを振り返ってみれば、それほど印象深いものはない。好みの違いによる評価や好き嫌いはあるかもしれないが、全体的には問題がないばかりか、強い印象を残すこともなく自然に受容されている。

どんなデザインになろうが、決まってしまえば、それがどのようなものでも、「それはそれ」で収まってしまう。エンブレム騒動が異常すぎただけで、本来は、センスが悪かったり、ダサいものでも、一時的に「冗談入りまじりのレジェンド」として話題になるぐらいで、良くも悪くもそれ自体が関心の中心になることはない。それが五輪関連のデザインが持つ本来の位置付けなのだ。

だからこそ、「アニメ、ゲームに代表されるように、日本はキャラクター大国だから世界から注目されている。だからクオリティの高いマスコットを作ろう」などという発想になってしまうと、五輪マスコットはどんどん「ダサく」なるだろう。日本に関心を持ち、訪日する外国人にとって、アニメ・ゲームの類を並べれば喜ぶなどという段階はすでに終えているという現実も忘れてはならない。

究極的には、五輪マスコットは（よほど場違いなものでない限り）どんなでデザインであっても、その選考過程に不正や醜聞がなく、「炎上」がなければどのようなモノでも良いのだ。むしろ、中川氏が述べるように、「驚くような方法」を考えることの方がはるかみ話題性も夢もあるだろう。そしてその方法で自信をもって選べば良い。それが結果として「完成度（クオリティ）」が低ければ、実力ある漫画家に助けてもらって修正すれば良いのだ。

この発言の背景には、（本人が意識しているかどうかはさておき）中川氏がそれなりの深度と濃度で日本のサブカルチャーを理解し、接してきたことにあるように思う。デザインの専門家ではない中川氏は、どのようなデザインが最先端か？　評価されるのか？　展開力があるか？・・・などということはわからないだろう。

しかし、中川氏は、どんなマスコットが「痛い」のか、どんなデザインが「ダサい」のか、どんなストーリーが「イケテない」のか、どんな商品が「欲しくないのか」を、経験的な皮膚感覚でわかっているはずだ。これは、錚々たるデザインの専門家たちでは理解の難しいことだろう。もしかすると、中川氏はマスコット選考メンバーの中で、唯一それを理解している委員かもしれない。

中川氏の言う「驚くような方法」がどのようなものであるのか。今後の議論の中から見えてくるのか、それとも今回の発言だけで消えてゆくのかはわからない。しかしながら、個人的にはぜひ、その「驚くような方法」を模索して欲しいと思う。それは決して難しいことではないとも思う。

少なくとも、筆者としては、スポンサーやら、商業展開やら、クールジャパンやら、アニメ・ゲームばかりを考慮した発想さえしなければ、自ずとそれが「驚くべき方法」になると感じている。それぐらい東京五輪ではあらゆる面で上記のようなことばかりに捉われているように見える。

今回のマスコット選考の委員たちは、間違いなく最高の人選である。しかし、最高の人材が下した選択が「最高」になるとは限らない。それが証拠に、現在販売されている東京オリンピックの公式グッズの絶望的なダサさ、「欲しくない感」はズバ抜けている。変更にこそなったが、五輪ボランティアの制服のダサさも目を見張った。

いずれにせよ、一つ言える事は、しょこたんの感覚で選ばれるマスコットの方が、デザインの専門家たちのロジックや、「炎上」を過剰に恐れた方法で選ばれるようなものよりは、はるかにイケてるマスコットになる、ということであろう。

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絵本作家として活動するキングコング・西野亮廣氏がクリエイターおよそ35人を擁して分業制で制作した新作絵本『えんとつ町のプペル』(幻冬舎）。絵本としては異例の7万部を売り上げ、しかも、その絵が1000万円で売れた、ということが話題になっている。
その一方で、分業制であることから、「1000万円で売れた絵は、自分で描いていない」「絵本の絵はほぼ他人の作品」「上手だと思ったけど、自分で描いてないと知り残念」といった批判も出ている。
しかし、絵本『えんとつ町のプペル』の制作経緯をちょっと知れば、これらの批判があまりに的を射ていない、愚かな批判であることがわかる。
まず、絵本『えんとつ町のプペル』はそもそも、企画自体が「絵本だって映画みたいにチームで作っても良いはずだ」というコンセプトのもと、「クラウドファウンディングで広く制作資金を集め、トップクリエイターを集めて制作する」ということから始まっていることは周知のことだ。
むしろ、絵本が話題にとなった最大の理由のひとつが、その「企画」の部分にあるといっても過言ではない。例えば、西野氏は企画が走り始めた当初から、頻繁に「クラウドファウンディングで制作資金を集め、分業制で高クオリティの絵本を作る」と発言していた。分業制で絵本を作る企画が主目的と言っても良いぐらいだ。
もちろん、クラウドファウンディングで資金を集めるためには、企画に注目を集め、関心を持ってもらうことが不可欠である。西野氏も熱心に情報発信をしていたので、その経緯自体が少なからず話題となった。
（「＜制作費はクラウドファンディング＞キングコング西野4作目の絵本はトップクリエイターとの完全分業制」2015年6月5日　http://mediagong.jp/?p=10004）
一方で、その試みに対しての批判は当初からあった。その代表的なものは、作家・岡田斗司夫氏による「ちょっと待ってちょっと待って、キングコング西野さん」2015年6月8日（http://linkis.com/www.tanteifile.com/d/RcvMu）という批判コラムだ。
岡田氏はキンコン西野氏による「分業による絵本制作」を次の様に批判していた。

1.絵本を分業制で作る試みは、すでたくさんにある。

2.乗り物や昆虫などの子ども向け図鑑は1人の作家が作る方が珍しい。

3.大手出版社が量産する「アニメっぽい絵本」は完全分業制が当たり前。

それに対する「岡田の西野批判への批判」もあった。その一発目は筆者による「岡田斗司夫さんの『キングコング西野さんのクラウドファンディングで絵本作りは間違っている』は間違っている」2015年6月9日（http://mediagong.jp/?p=10100）という記事だろう。
しかも、この岡田氏と筆者による「場外乱闘」に対して、西野氏本人もネット記事やSNSで参戦してきた（「岡田斗司夫さんはクラウドファンディングと完全分業制で絵本を作るという西野亮廣がハナについたのだ」2015年6月11日　http://mediagong.jp/?p=10147）ことも話題になった。
これら西野氏による情報発信の多くは、読んでもわかるとおり、絵本分業制のコンセプトや趣旨を説明しているだけの、炎上商法とは無縁の記事だ。
もちろん、筆者の関わったことなどは氷山の一角で、それ以外の場面・人でも多くの話題になっていた。「西野　絵本」「西野　分業」などと検索すれば、それこそ山の様に『えんとつ町のプペル』に関するニュースや情報が出てくる。
ちなみに、筆者も岡田氏も西野氏に依頼されて「場外乱闘」をしたわけでも、炎上商法な記事で自作自演をしたわけでもない。この「場外乱闘」をきっかけに岡田氏と西野氏は交流するようになったようだが、これもまったくの「初めまして」であったと聞いている。なお、筆者も岡田氏からLINEをもらったが、その後、何ら交流が進展することなくうやむやになっているがそれもご愛嬌だ。
つまり、ちょっと調べてみればわかるとおり、絵本『えんとつ町のプペル』の分業制は、西野氏の当初からの企画である。どう考えてもそれは批判の対象にはなりえないのだ。そもそも「それ自体が企画」であって、むしろ、絵本の「核」だ。しかも、第三者の場外乱闘や勝手な炎上を利用しつつ、丁寧な説明を繰り返してきた点なども抜かりがない。
絵本分業制に関しては、絵本制作やコンテンツ制作の手法論レベルで、すでに散々議論されてきたことですらある。「批判」を批判をした筆者が言うのもなんだが、岡田氏も実に鋭い批判をしていた。
むしろ今さら出てきた、「他人に描かせたのに、自分で描いたようなフリして消費者を騙している」などといった類の批判は、「ゴジラは着ぐるみなのに、本当にゴジラがいるようなフリをして消費者を騙している」といって、庵野秀明を批判しているようなものだ。
さらに言えば、「クラウドファウンディング＆分業制」でなければ、ここまで注目も集まらなかったのではないか。つまり、『えんとつ町のプペル』とは、「クラウドファウンディング＆分業制」という制作手法を含めて、ひとつの作品であるわけだ。
そして何よりも、これが批判や炎上（？）という形であれ話題になるということ自体、プランナーとしての西野亮廣の作戦勝ちを意味している。
なお、念のため付記するが本稿は、西野亮廣擁護を依頼されて書いたものではない。
 
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ノーベル文学賞の受賞が決まった後も連絡が取れず、何のコメントも出していないことで話題のミュージシャンのボブ・ディラン。この状態を、「ボブ・ディランらしい」と肯定的に捉える人もいれば、「大人げない」などと否定的に見る人もおり、その見方はさまざまだ。
一方で、ノーベル文学賞を発表してから全く音沙汰のない状態に業を煮やしたのか、ノーベル賞選考の委員長・ペール・ベストベリィ氏は10月21日、ボブ・ディランに「無礼で傲慢だ」と苦言を呈した。
確かに、ミュージシャンとはいえ、ボブ・ディランも75歳の経験豊富な社会人だ。大きな受賞や国際的な栄誉に関しては、興味があろうがなかろうが、連絡ぐらいは受けてあげるのが「大人」というものだろう。
そう考えれば、ボブ・ディランに対して「いささか大人げないかな・・・」と感じる人は少なくないはずだ。しかし、ミュージシャンとしてのキャラクターや本人の嗜好性もあるのだから仕方がないよね・・・とも思える。評価の難しいところだ。
これには賛否両論あると思うので、ここではそれ以上の議論は要しない。
しかし、だ。そんなことよりも、ベストベリィ委員長の「無礼で傲慢だ」という苦言には呆れさせられる。
ノーベル賞は自分で応募するわけではない。もちろん、ロビイングするようなものでもない。さらに言えば、自分で取りたいとアピールするわけでもなければ、多額の寄付金という「貢献」で購入できるものでもない。
受賞するための条件や準備などが明記されているわけでもない。村上春樹の例を見るまでもなく、世論調査で1位になろうが、ブックメーカー（賭け屋）で1位予測をされていようが、そういった人気投票が受賞に反映されるわけでもない。
そもそもノーベル賞には「ノーベル賞候補」すら存在していないのだ。
ようは、ノーベル賞は、選考委員会が一方的に選んでいるだけに過ぎないわけだ。例えば、病理学者・山極勝三郎（1863〜1930）は4度のノーベル賞ノミネート（1925年、1926年、1928年、死後の1936年）を受けているが、「東洋人にノーベル賞は早すぎる」という意見が受賞できなかった要因の一つであるいう話は有名だ。
だからこそ、連絡がとれないボブ・ディランに対して、ベストベリィ委員長が「無礼で傲慢だ」と言うことの方にこそ、「無礼で傲慢」を感じてしまう。自分たちが連絡をすれば、どんな人でも喜んで連絡に応じる、それが当たり前だ、とでも思っているのだろうか。そうであれば傲慢も甚だしい。ボブ・ディランには「勝手に選んでおいて、ウザいんですけど」と言う権利があることを忘れていないか。
ノーベル賞が世界最高峰の賞であることに疑いはない。だからこそ、予測困難で一方的に選ばれるという「神がかった幸運」をありがたく受け、また、それを名誉・栄誉として受賞者たちは誇るのである。「選ぶ人たち」が、わざわざ「自分たちの賞は世界最高峰の名誉です」なとど言わなくても、十分に世界最高峰なのだ。ノーベル委員長氏は何を焦っているのか。
今回のペール・ベストベリィ委員長の「ボブ・ディランは無礼で傲慢」発言は、「自分たちの賞は世界最高峰の名誉です」と自ら言っているようなもので、悲しいほど痛い。人気美人女優が「自分は美人です」と言うようなものだ。美人は自分を美人と公言しないからこそ価値があり、人気があるのだ。そして、言わなくても、十分に美人だし魅力的なのだ。
自分で自分ことを賛美するなど、単なる「痛い奴」ではないか。
ましてや「無礼で傲慢」発言だけならまだ救いようがある。しかし、「我々は待つ。彼が何と言おうと彼が受賞者だ」などという、フォローとも「連絡くださいメッセージ」ともつかない中途半端なコメントを続けているあたりが「痛さ」を加速させている。
「ボブ・ディランは無礼で傲慢」発言を受けて感じるノーベル賞への残念感。もちろん、こんなことでノーベル賞の価値を低く見たり、軽んじることはないし、あってはならない。
それでもなお、ボブ・ディランには、このまま「既読スルー」を徹して欲しいと期待してしまうのは、筆者だけではあるまい。
 
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