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アカデミー賞「グリーンブック」は「レインマン」と「最強のふたり」の見事な換骨奪胎

高橋秀樹 2019年3月8日
2019年3月4日、渋谷東宝シネマで、アカデミー賞作品賞『グリーンブック』（監督ピーター・ファレリー）を見た。朝から、篠突く雨のせいもあって満席である。結果から言うと秀作であった。実話をもとにした創作である。
あらすじはこうだ。
「1962年．ニューヨークのナイトクラブで用心棒を務めるトニー・リップ（ヴィゴ・モーテンセン）は腕っぷしはもハッタリも得意で、ガサツで無学だが、家族や周囲から愛されていた。この、リップを、天才黒人ピアニスト、ドクター・シャーリー（マハーシャラ・アリ）が、コンサートツアーの運転手として雇う。彼らは〔黒人専用の旅のガイドブック＜グリーンブック＞〕を頼りに、まだまだ人種差別が根強く残る南部へコンサート・ツアーに繰り出す」
まず圧倒されるのは、ドクター・シャーリー役のマハーシャラのピアノの腕だ。このピアノの腕は相棒のトニー・リップが、尊敬の念を抱くきっかけになる重要なシーンである。
ワンカットで撮影されているように思える部分があるが、監督は次のように語る「ドクター・シャーリー役のマハーシャラはピアニストの振る舞いを時間をかけて学び、実際にドクターのユニークな音をよみがえらせたのは、29歳のアメリカ人ピアニスト・作曲家のクリス・バワーズだ。「マハーシャラはピアノに完全に慣れ、曲はクリスが素晴らしく弾いてくれた。そして最終的に、二人の顔を置き替えたんだ。複雑な作業だったけれど、上手くいったと思っているよ」と。見事な編集でジャズ好きにはたまらない。
ドクター・シャーリーのモデルは、ドン・シャーリー。2歳の頃からピアノを習いはじめて9歳の時にはレニーグランド音楽院で徹底的にクラッシクピアノを学んだ。招待されるほどの天才ピアニストでした。その後、レコード会社の勧めでポップスを弾き始める。黒人はクラッシクの世界では受け入れられない時代であった。
映画での南部ツアーはトリオでの演奏であったが、他の二人、ベーシストもチェリストもロシア人という設定だ。質屋として高利貸しをしていたユダヤ人も登場する。ボスは黒人で、運転手は粗野な（大戦に負けた）イタリア人。ユダヤをも巻き込む人種の坩堝（るつ）。このあたりの配役も映画のモチーフである。
ピアノと、クラシック、そしてジャズというと2つのトリオを思いだす。
ルーマニア人のオイゲン・キケロ（Eugen Cicero）を中心とするピアノ、ベース、ドラムのトリオ。バッハの作品のジャズ化が有名である。
フランス人のジャック・ルーシェ・トリオ（Jacques Loussier）やはり『G線上のアリア』、『平均律クラヴィーア曲集』、『ゴルトベルク変奏曲』をはじめとするバッハ作品のジャズ演奏で知られる。
どのトリオも、同じクラシックをジャズ化しながら、表現は全く違って降り、皆、魅力的であるが、この映画のドクター・シャーリー・トリオの演奏は、映画の魅力を倍加している。
教養あふれる黒人の主人と、そのバディになってゆく下卑たイタ公。この組み合わせと進行は、2011年のフランス映画『最強のふたり』（監督エリック・トレダノ、オリヴィエ・ナカシュ）彷彿とさせる。『最強のふたり』では、主人公は頸髄損傷で体が不自由な白人の大富豪と、その介護人となった貧困層の黒人の組み合わせである。立場は逆だが『ブリーンブック』と考えさせられることは同じである。
ロードムービーといえばダスティン・ホフマンとトム・クルーズの『レインマン』（監督バリー・レヴィンソン）思い出す。自閉症の兄と、その弟がロサンゼルスまでの、旅を通じて心を通わせてゆく。その点もまた『グリーンブック』を見ながら思い浮かんでくる点である。
こうした点を、アカデミー賞レベルの映画にするための換骨奪胎が見事に行われているので、この作品はアカデミー賞なのであろう。
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著者に聞く「ビジネスモデル虎の巻！」で儲かる仕組みをチェック

知久哲也 2019年3月5日
筆者の職域であるエンターテインメントの現場では、何かを企画をする場合、必ずといって良いほど「マーケティング」について問われる。そして、そのマーケティングはどのような「ビジネスモデル」に基づいて収益を上げるのか？　について具体的に示さなければ、どんな面白い企画であっても、まず採用はされない。
筆者は放送作家としてテレビ番組だけでなく、イベントなどの様々な企画に携わっているが、特にエンターテインメントの業界では「効果的なマーケティング手法」と「具体的なビジネスモデル」の2点が非常に重要だ。
「ビジネスモデル」というキーワードでamazonの書籍検索をしてみると、なんとその数は1000以上と出る。「マーケティング」に至っては1万以上と、これら分野がいかに今日重要な関心事であるかがわかる。
そんな中、「ビジネスモデル＝儲かる仕組み」という観点から書かれた本『ビジネスモデル虎の巻！』（渡邉均著）が斬新だ。著者の渡邉均氏は、広告代理店最大手である電通の専属広告企画・制作会社で35年間にわたり、6万件にもおよぶ広告に携わってきた人物。内容も具体的であるというか、実に生々しい。こういった現実的な本は意外とない。
『ビジネスモデル虎の巻！』の著者、渡邉均氏にビジネスモデルについて話を聞いた。
＜以下、インタビュー＞
知久哲也（以下、知久）：ビジネスモデルってわかっているような、わからない言葉ですよね。
渡邉均（以下、渡邉）：ビジネスモデルをひと言で言えば「儲かる仕組み」です。日本でビジネスモデルという言葉が使われ始めたのは比較的に新しく、2000年頃と言われています。ですから「マーケティング」のような言葉ほど、一般的にはまだまだ十分に理解されていると言えません。しかし、なぜか言葉だけが一人歩きして、理解されぬままに濫用されています。
知久：帯に「わかりやすく、読みやすい解説本」と書いてあったのですが、確かに2時間もかからずに読みきれました。
渡邉：「わかりやすさ」にはこだわって書いていますので、誰でも簡単に通読できるはずです。本書の使い方としては、軽く通読するだけでなく、経営に関して「気になった項目」を読み返してみる、という使い方もオススメです。
知久：ネタバラしてはまずいので詳細は控えますが、本書のキーポイント「ビジネスモデル9項目」について教えてください。
渡邉：ビジネスモデルは思いつきやヒラメキで作るものではありません。ビジネスモデルを構成する要素はたった9項目です。この9項目をチェックするだけで、自社の儲かる仕組みが作れます。
知久：たった9項目だけですか（汗）
渡邉：例えば、あなたの商品やサービスの売上が減少している場合、そこには必ず『減少する理由』があります。その理由は、他社の優れた商品が発売されたからかもしれない。この場合は、売上減少のスピードは速くなります。または、お客様の「嗜好性」が変化したからかもしれません。この場合、売上減少のスピードは比較的緩やかになります。あるいは、同業他社がネット通販を始めたからもしれません。このように、あらゆることには、原因になる理由があります。その売上減少の理由が「何か」を見つけるためのチェック項目が、たった9つなんです。
知久： 9項目をチェックすることで、売上減少に対する明確な答えが見つかり、苦難から脱出できたというご自身の経験を教えてください。
渡邉：前職は広告会社の社長でしたが、その当時はまだ『ビジネスモデル』を知りませんでした。やはり、売上の減少や、利益の減少に悩んだ時期があります。しかし、経営に関わる様々な要素を経験的に調べ上げていった結果、チェックすべきポイントがあることに気づきました。それによって、何が原因なのか見つけられるだけでなく、正しい判断で原因に対処することができ、再び、売上や利益を確保できるようになりました。それが結果的にビジネスモデルの9項目だったんですね。
知久：ビジネスモデルの9項目をチェックすれば、マイナスの原因を見つけることができ、マイナスをプラスに転嫁することもできるということですが、9項目をチェックするだけで課題や問題は解決しますか？
渡邉：ビジネスモデルの9項目をチェックするだけですから、何を、どうすればいいのかわからない、といった不安は解消されます。ただし、9項目のチェックだけして何も行動しなければ問題や課題は解決しません。当然ですが、問題や課題の原因をチェックして発見できたら、その原因を解決するための行動は欠かせませんからね。
知久：なるほど・・・知識だけでなく行動も伴わせろよ、と（汗）
渡邉：その通りです。ビジネスモデルは会社にとって『儲かる仕組み』です。それを構成する9項目を理解すれば、マイナスの原因を発見し、プラスに転換することができます。得体の知れない不安から脱出して、根拠のある、儲かる仕組みを作ることができるのです。
＜以上、インタビュー＞
放送作家やプランナーといった仕事で「売る」ものはアイデアや企画であって「モノ」ではない。よってマーケティングやビジネスモデルといった「稼ぐ方法」「儲かる仕組み」が何よりも重要。筆者もこの点にいつも苦労させられてきたので、本書は目から鱗の一冊だ。
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＜ボロボロ出てくる新事実＞厚労省勤労統計問題はオモシロイ

両角敏明 2019年3月4日
新聞は連日一面の厚労省毎勤統計問題ですが、テレビのニュースはともかく生ワイド番組はほとんど取り上げません。事が「統計」ですから視聴率稼ぎには不向きです。しかしこのネタ次々と「裏の事実」が見えてきて、ヤジウマ的にけっこうオモシロイのです。
調査報告書発表の記者会見、荒井史男委員長代理（元名古屋高裁長官）の発言。『（隠蔽の）意図があったとまでは認められなかった』のならば『（隠蔽の）意図がなかったとまでは認められなかった』ということでもあるはずです。
要は「わからなかった」ということですから調査を続ければ良かったのですが・・・。これほど重大かつ長期間、日本経済、国際社会、さらに政権に打撃を与えかねない問題で、その事実経過と責任を調査し、明らかにするのは大変な作業です。
その大変な作業にあたる外部有識者による第三者委員会・特別監察委員会が厚労省によって設置され、最初の全体会合がもたれたのは1月17日でした。5日後の1月22日には第二回の、それが最終の全体会合が開かれ、調査報告書を発表します。報告書の最終行にわざわざ『関係職員の厳正なる処分が行われることを臨む』とあり、厚労省は即日に懲戒処分を発表します。
これだけの重大事例で、たった足かけ6日で、のべ69名からヒアリング、資料調査、議論検討、報告書作成を済ませ、さらにこれを受けて一事不再理が常識の懲戒処分まで発表するのはもはや神の業です。人には不可能のはずですが、厚労省には奥の手がありました。
以前から厚労省は「監察チーム」と呼ばれる組織を常設していました。たびたび重大問題を起こしてきた厚労省が内部に置いた職員と外部の弁護士などで構成された監察組織です。昨年12月末、毎勤統計不正が明らかになるとこのチームは内部調査をはじめます。
この「監察チーム」の弁護士など5名に樋口美雄委員長を含む2名ほどの外部識者を新たに加えて新設されたのが「特別監察委員会」でした。樋口委員長は厚労省の研修機構の理事長です。つまり、内部組織である「監察チーム」に外部風の冠を乗っけて作った第三者委員会モドキが「特別監察委員会」です。
先行した「監察チーム」の調査を土台とし、すこぶる聞き分けの良い「特別監察委員会」は奇跡の突貫工事で「組織的隠蔽はなかった」と結論づけ、厚労省はさっさと懲戒処分まで終えます。これで、「すべては済んだ話」として火を消すべく国会の閉会中審査に臨みます。しかし、厚労省の大甘な目論見は次から次へと木っ端微塵と吹っ飛びます。国会閉会中審査は極めて痛快な法廷劇のごとく展開します。
まず大もめにもめたのはこの「監察チーム」と「特別監察委員会」のヒアリング数についてでした。報告書には「のべ69人からヒアリング」とあるのですが、「のべ」ではない実数を確認する質問あたりから雲行きが怪しくなります。この単純な質問になぜかあやふやな答弁で議事が再三中断します。あげく「監察チーム」がヒアリングした２４人はすべて厚生省職員だけによるものとバレて、議場全体に「やっぱり！」感が漂います。誰もが６日でまともな調査が出来るはずはないと考えていたのです。さらに「特別監察委員会」の外部委員がヒアリングした人数についての質問でも、大臣をはじめ官僚も右往左往、あげく30分も質疑がストップします。
結局、「特別監察委員会」の外部委員がヒアリングしたのは局長級11名、課長・課長補佐級９名の計２０名と答えたのですが、どこかアヤシゲです。そこで野党議員が重ねて詳細な説明を求めると、また混乱。あげく懲戒処分との関係で公開できない決まり、などという不可解な理由で逃げ回ります。やはりなにかを隠しているニオイがプンプンです。
後日、20名は嘘っぱちで本当は12名、しかも第三者委員会と言いながらすべて厚労省幹部や職員が同席し、逆に外部委員だけでのヒアリングはゼロだったことまで報道されます。またヒアリング総数も37名に訂正されるます。さらに報告書の原案も厚労省職員が作成していたことが発覚、どこが第三者委員会だ、と議場は大荒れに。
結局のところ、ほとんど厚労省側が作成した調査結果を、あたかも第三者外部委員による「特別監察委員会」の調査結果であるがごとき体裁で発表したのが報告書だったとわかったのです。強く第三者偽装のニオイがしますが、それが奇跡のスピードのヒミツでした。
一方で、この報告書の最終責任者は誰か、と問われた根本厚労大臣は、どういうわけか「責任は特別監察委員会にある」とし、自らが最終責任者であることを頑なに否定しました。しかし報告書の冒頭にはこう書かれています。
『厚生労働省監察本部長たる厚生労働大臣の下に設置された委員会である』
監察本部長たる厚労大臣が最終責任を拒否するような監察報告書で事態を収拾できるはずがありません。案の定、あまりの批判の強さに調査結果発表から3日後の1月25日、根本大臣から「一部再調査」が発表されました。再調査を同じ委員でやるという話です。調査も結論もすべて厚労省のひいたレールに乗った特別監察委員会には独立性も第三者性もなく、委員は調査のドシロートという強い批判があります。
こんな再調査で世間の批判に耐えられるのかと思った矢先、4日後の29日午前、わずか中3日ほどで「特別監察委の外部有識者が計40人の再ヒアリングを終えた」と報じられます。しかも、すべての再ヒアリングに厚労省職員が同席とも。
信用失墜の第三者委員会にとっては、たとえヒアリングの記録要員であろうが独立した外部スタッフがあたる厳しさを示すことが重要でしょうに。またまた非常識対応を強行する厚労省には何か調査を外部にまかせられない事情があるかのようです。
姑息な対応がバレて、その批判にまた姑息な対応でこたえ、それがバレてまた批判が・・・。今回の騒動、ボロボロ、ボロボロとこそげ落とされるように明らかになる事の事実、筆者のようなヤジウマにはどこかミステリーを読んでいるようなオモシロサがあります。おそらくは再調査もまたボロが・・・。
今回の毎勤統計不正問題には二つの要素があります。ひとつは長年にわたり保険金給付などで膨大な数の国民に与えた重大な影響。もうひとつは不正確な統計値をアベノミクスの成果と誇った安倍政権の振る舞い。いまのところメディアは前者を中心に報道していますが、国会審議や野党合同ヒアリングなどでは、お役人たちが後者の問題を認め始めているようにも見えます。こちらの方もボロボロと真実が見えてくるかも知れません。
2017年2月27日、全国ネットの生ワイド番組がそれまで取り上げなかった森友問題を一斉に伝えた日です。その日から森友は歴史的事件になりました。今回の問題、「統計」ながら厚労省の狼狽ぶりや、事の経緯、広がりが謎解き感覚でけっこうオモシロイのです。そろそろ生ワイド番組でも取り上げはじめ、歴史的事件に化けるのかもしれません。
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＜美術モデル大学提訴に違和感＞会田誠セクハラは「切り取り報道」？

藤本貴之 2019年3月3日
京都造形芸術大学で開催された公開講義で、登壇講師である美術家・会田誠氏らの発言や作品がセクハラであり、それによって急性ストレス障害を発症したという受講生の美術モデルの女性が大学を提訴した騒動。受講者女性は、会田氏の作品が猥褻か芸術かは争点にせず、「不快な環境を作り、十分なセクハラ対応をしなかった大学」を訴えている。
一方で今回提訴した受講者女性の手法に違和感を感じる人は少なくない。
「悪いのは作家（人）ではなく、大学（組織）」というのはよくある話である。しかし、受講者女性による提訴の会見を見る限り、基本的には会田誠氏を中心とした作家と作品への批判を展開しているように感じる。それでも提訴の矛先は「セクハラ講師を雇用し、そういう講座を運営した大学」という流れである。
「大学はセクハラを認めながらも、今後、大学に一切関わりを持たないように圧力をかけてきた」という点に怒りを覚えたというものの、結局は、会田氏をはじめとした講座に起用された作家と作品に強い不快感を覚え、批判している。
この「悪いのは作家（人）ではなく、大学（組織）」という主張は、一見、妥当に見えるが、今回のケースに関しては、かなり無理があるのではないか。そしてここには「切り取り報道」の手法を使った、「論点のすり替え／すり替わり」が起きているように思う。
まず、セクハラとして問題視されている「美術モデルをズリネタにした」という発言。フレーズのインパクさもあり、今回の騒動のキーワードにもなっている。発言の状況を見ているわけではないので憶測でしかないが、会田氏のTwitterの読む限り、「モデルをズリネタ」発言も話の流れや文脈があってのことで、「現役美術モデル」である受講者がどう感じたのかはさておき、会田氏がモデルを冒涜する展開での発言ではないように思う。
一般的に、クリエイティブな活動をしている作家が、自分のメッセージをよりわかりやすく、直接的に伝える方法の一つとして、意図的に過激な言葉、ゲスな言葉を使うことはよくある。その方が見てる側、聞いている側にも伝わりやすいからだ。「セクシー女優」よりも「AV女優」、「アダルト雑誌」よりも「エロ本」の方が伝わりやすいのと同じだ。
一方で、「モデルをズリネタ」というフレーズだけが「切り取られ」て発表され、急性ストレス障害の原因として報道されてしまえば、話の流れや文脈、作家としての伝え方・表現方法は全て取っ払われて「単なる卑猥フレーズ」として一人歩きしてしまう。少なくとも、議論の是非さえなくなってしまうことは間違いない。会田誠氏への弁明の余地を許さない一方的な非難にもつながる。
もちろん、近年の社会状況を鑑みれば、人前で話をする人物が、その言動に細心の注意を払うべきは、厳守すべきルールである。誤解だとしても、誤解を受けるような発言が慎まなければならない。その点では会田氏にも多いに非がある。
しかし、だ。
受講者女性はそのような「切り取り報道」的なテクニックで会田氏ら登壇作家と作品の批判を中心とした記者会見をしつつも、提訴しているのは大学だけである。会田氏を「吐き気しかしない」とまで辛辣に批判しつつも、「悪いのは作家（人）ではなく、大学（組織）」であるとし、敵設定にはしていない。
「講義の内容が本当にひどいもので、これが大学の授業なのかと衝撃」を感じ、「デッサンに来たモデルを『ズリネタにした』と笑いをとっていたのは、プロのモデルに対する冒涜」と感じたのであれば、まずは「会田誠のセクハラで精神的苦痛を味わった」という立ち位置から会田誠氏を訴えるのが筋ではないか。
「芸術論にしたくない」という理由で作家と作品の是非を問わず、大学を訴えるというのは、筆者には「論点のすり替え」に思える。「モデルをズリネタ」という発言は「切り取り」をすれば、十分にセクハラ発言に該当するのだから、芸術論とは無関係に、急性ストレス障害の原因となったセクハラ行為として提訴できるではないか。
会田氏の講義と言動と作品を「本当にひどい」と批判をしているにも関わらず、「芸術論にしたくない」という理由で、「会田誠」ではなく「会田誠を雇用した大学」だけを標的にするのは不自然だ。
誤解を恐れずに勘ぐった私見を書いてしまえば、受講者女性は会田氏を「敵設定」にしたくないだけなのではないか。会田氏とその評価や支持層に対して忖度をしているだけではないのか。つまり、会田氏を批判するにせよ、もし、直接的な敵対関係になれば、自分も同様に「叩かれる」可能性がある。それは避けたい。しかし、その対象が「大学」であれば、会田氏との直接対決というリスクを負うことなく、講座の「酷さ」を告発という形で間接的に会田氏とその作品の「叩く」ことができるからだ。大学が今日、外部、特に学生や受講者からの批判や苦情には非常に弱く、敏感であることは周知だろう。
そして、どのような結果となろうが、こういった問題が起きた以上、京都造形芸術大学としては今後は会田氏の起用は控えるだろうし、他の大学だって慎重にならざるを得ない。それは結果的に、会田氏から大学という活動の場所を奪う外圧となる。
これは大学が相手であれば、登壇講師を追い詰める手法としては効果的な方法であるように思う。もちろん、そのぐらいのことで、会田誠氏の美術家としてのブランド力が影響を受けるとは思えないが、大学業界的には、会田誠が「声のかけづらい作家」になってしまったことは事実だ。
もちろんこれは筆者の憶測でしかないので、それに対する賛否は読者に委ねるが、少なくとも筆者にはそのように感じられた。そして、もしそうだとすれば、そこには大学と学問、大学と芸術のあり方を揺るがす大きな問題も内包している。
こういった騒動が起き、裁判などに発展する事件が多発すると、大学の最大の魅力である「自由な研究」「多様な思想」に基づく、教員・研究者たちの「自由な発言」に過剰な自己規制がかかってしまう。もちろん、時代に合わせて自主規制も必要だが、「訴えられる危険性があるなら、何も言わない、出さない」という雰囲気は、大学の存在価値自体を失わせかねない。
特に、芸術と猥褻、芸術と差別、芸術と政治など、社会的な批判と表現の境界線上で展開される「芸術論」によって新しい試みが模索されるのが「芸術」だ。美術大学は「過剰な自主規制」には特に慎重にならなければならないし、それに伴う作家の表現や言動に対しても、一般的な大学とは異なるべきなのだ。
会田誠氏のようなセンセーショナリズムを特徴とした作家を積極的に扱ってゆくことこそ、一般大学にはできない美術大学の役割でもあることも忘れてはならない。
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新標語「統計の、不正で作る、好景気。発覚したら、部下のせい」-植草一秀

植草一秀 2019年3月2日
国会で統計不正問題が論じられているが、安倍内閣に寄り添うメディアが事実を歪めて伝えている。統計不正問題は二つに分けて論じる必要がある。ひとつは、法に定められた統計の調査方法等が厳正に守られず、そのために失業給付等が過小になってきたという問題。
支払われるべき給付が支払われなかったという事態を引き起こしており、これはこれで重大な問題だ。このような不正が長期間にわたり放置されてきた。問題の根源にあるのは統計に従事する職員数が大幅に削減されてきたこと。
だからと言って、法律違反が許されるわけではないが、職場の実情を十分に精査しない予算編成が行われてきたことにも責任の一端がある。いまひとつの問題は、安倍内閣がアベノミクスを良く見せるために、統計に広い意味の「偽装工作」を行ってきたとの疑惑である。
安倍内閣は、「隠ぺい、改ざん、偽装、ねつ造、開き直り内閣」と言われている。公文書のねつ造、改ざんは刑法に触れる重大犯罪だ。安倍内閣が刑事司法を不当に支配しているから、この重大犯罪が適正に立件されていないが、刑事司法が適正に機能しているなら、政府関係者から逮捕者が続出し、重い刑罰を科せられていたと考えられる。
今回は公文書のねつ造ではなく、公的統計の改ざん疑惑である。この問題は極めて重大である。偏向メディアは、「官僚の問題」や「歴代政権の問題」などを強調して、責任追及が安倍内閣に向かわないように情報を操作しているが、問題を二つに分けて分かりやすく論じる必要がある。
基幹統計において不正が行われてきたことについては、「官僚の問題」や「歴代政権の問題」が問われるべきだが、2015年以降の実質賃金算出およびGDP算出にかかる問題は、これと切り離して、「安倍内閣の統計偽装問題」として論じる必要がある。より重大なのはこちらの問題だ。
2015年9月に安倍首相は「新・三本の矢」なる政策を発表した。このなかで、名目GDPを600兆円にするとの目標が掲げられた。このほかに、希望出生率1.8、介護離職者ゼロ、が掲げられたが、いずれも「目標」であって「手段」ではない。「三本の矢」ではなく「三つの的」だと指摘された。
安倍内閣はあわてて官邸サイトの表記を訂正した。ドタバタで出てきた施策であったことがくっきりと浮かび上がった。このとき、安倍内閣はGDP600兆円を掲げたが、その背景に統計算出方法の変更でGDPをかさ上げすることが予め計画されていたのだ。安倍内閣の行動は極めていかがわしい。
そして、その後のGDP統計数値を精査すると、不自然な現象が観察された。
『アベノミクスによろしく』（https://amzn.to/2tw2I5G）の著者で弁護士の明石順平氏が詳細な分析を提示し続けてきた。私も昨年12月に週刊SPAの連載コラムでこの問題を取り上げた。とりわけ、研究開発投資によるかさ上げ分のなかに、不可解な「その他」計数の急激な拡大が確認されている。
明石氏は「ソノタノミクス」と表現しているが、不可解な統計数値の拡大が観察されている。経済統計に人為的な手を加えて、主権者である国民に偽装した数値を示していたことが事実なら、これだけで内閣は総辞職する必要がある。
メディアは問題の本質、問題の重大性を主権者に伝える必要がある。官僚の問題でもなく、歴代政権の問題でもなく、人手不足の問題でもない。安倍内閣による犯罪行為である疑いなのだ。総務省は、所管する基幹統計の不適切処理を公表した今月1日に、統計の重要性をアピールする「統計の日」に向けての標語募集を始めた。ネットでは現実に合う統計標語が多数掲示され、祭り状態になっている。
「お上から　鶴の一声　好景気」
「統計の　不正で作れ　好景気」
「統計は　答えを先に　決めてから」
など、現実を描写する標語が百花繚乱の状況である。この問題を適正に追及することが肝要だ。
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25％基盤安倍内閣に38％民意が突き付けられた -植草一秀

植草一秀 2019年3月2日
2月24日に投開票された沖縄での県民投票の結果が明らかになった。辺野古新基地建設に伴う埋め立ての賛否を問う県民投票である。
投票率は52.48％。投票結果は、
「反対」43万4273票（72.2％）
「賛成」11万4933票（19.0％）
「どちらでもない」5万2682票（8.7％）
だった。「辺野古埋め立て」への反対票は、昨年９月の知事選で玉城デニー氏が獲得した過去最多の39万6632票を超えた。「反対」の43万4273票は、投票資格者数115万3591票の4分の1である28万8398票をはるかに上回った。「反対」票の投票資格者数に対する比率は37.64％に達した。圧倒的な民意が示されたと言える。
沖縄県が制定した条例では、最大得票が有権者の4分の1を超えた場合、知事が結果を尊重し、首相と米国大統領に通知することになっている。今回、最多の得票となった「反対」票は、全有権者の38％に達し、玉城デニー知事は結果を安倍首相と米国大統領に通知する。
圧倒的な民意で「辺野古埋め立て反対」の意思が示された。民主主義政治において、この意味は計り知れなく大きい。安倍内閣がこの民意を無視して辺野古埋め立てを強行するなら、日本の主権者は重大な決意をもって、その愚行に対処しなければならない。
安倍内閣御用メディアや安倍内閣追従者は、すかさず、「平成8年の県民投票では、アメリカ軍基地の整理縮小に有権者の過半数が賛成したが、今回の県民投票で『反対』に投票した人は38％程度となっている」や「投票率52％　広がり欠く」などと唱えるが、全有権者の38％が反対票を投じた意味は限りなく重い。自公の政権与党の2014年と2017年衆院総選挙での得票率は次のものだ（比例代表、全有権者に占める得票率）
＜2014年選挙＞自民17.4％、公明 7.2％（計24.6％）
＜2017年選挙＞自民17.9％、公明6.7％（計24.6％）
となっている。つまり、現在の自公政権は、主権者全体の4分の1を欠く者の投票によって成立した政権なのだ。主権者全体の25％の得票を得ていない。自民党に限っていえば、主権者全体の17～18％、6人に1人の投票しか得ていない。それなのに、自公の政権与党は国会議席の3分の2を占有している。
安倍首相はこの国会議席にあぐらをかいて、傍若無人の暴走政治を続けている。国政のこの現状を踏まえたとき、沖縄県民の38％の人々が辺野古埋め立て反対の意思を明示した意味は限りなく大きい。この38％民意を無視するなら、主権者の２５％の支持さえ得ていない安倍内閣存立の根拠は完全になくなると言うべきだ。
今回の県民投票では、沖縄、宜野湾、うるま、宮古、石垣の5市が県民投票妨害の行動を示した。これに元山仁士郎さんなどがハンストで抗った。その結果として、全県で予定通り県民投票が実施された。主権者が行動を起こして県民投票を実現させ、さまざまな妨害工作を跳ね返して今回の結果を得た。
民主主義の重要な金字塔のひとつが打ち立てられたと言える。安倍内閣がこの民意を無視するなら、主権者はこの政権を消し去るしかない。暴政を続けるなら、必ずその報いが安倍内閣に跳ね返るはずだ。
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韓流BTS「パクリ疑惑」はフランスの写真家だけではない

藤本貴之 2019年2月27日
フランスの写真家ベルナール・フォコン氏が、自分の写真作品と韓国アイドルグループBTS（防弾少年団）のコンテンツが酷似している、「パクられた」と主張している問題が韓国では大きなニュースになっている。
ベルナール・フォコン氏は、BTSのアルバム『花様年華：Young Forever』の写真集および『Blood Sweat & Tears（血、汗、涙）』のMVの一部シーンは自身の写真作品を真似たものである、それを隠さずに認めよ、という主張をしているという。それに対し、所属事務所側は、それらが「よくあるアイデア」にすぎないと反論し、話し合いにも応じてはいない。
この報を聞き、パクリ疑惑とされる箇所のいくつかを確認してみた。筆者が見る限り、フォコン氏による「パクられた主張」にはいささか無理があるように感じられた。確かに似ているような気もするが、よくある構図と言われれば、その通りだ。ありがちな構図を採用しただけの作品、あるいは偶然の一致である可能性を考えた方が自然であろう。
韓国といえば「パクリ大国」「偽物本流」のイメージが強いだけに、パクられたと主張するフォコン氏のクリエイターとしての想いは容易に想像できる。それでも客観的に見て、それが盗作という意味でパクリに該当するかと問われれば、多くの賛同を得るには難いケースだろう。
しかしながら、BTSに関しては「ここから影響を受けたんだな」「これ、パクリじゃない？」と感じるものは多い。少なくとも、今回問題となっている事例に関してだけでも、むしろフォコン氏の写真よりも似ている有名作品はある。
例えば、『花様年華：Young Forever』でメンバーが並んで歩いている写真は、指摘されたフォコン氏の写真よりも映画『スタンド・バイ・ミー』のポスターの方がはるかに似ている（図参照）。しかも『花様年華：Young Forever』の写真集では、これ以外にも『スタンド・バイ・ミー』を彷彿とさせる箇所が少なくない。もし偶然であるとすれば奇跡的だとさえ感じる。
同じくパクリを指摘されたMV『Blood Sweat & Tears（血、汗、涙）』に関しては、そもそもそのタイトル自体が、60〜70年代に活躍したアメリカのロックバンド『Blood, Sweat & Tears』の名前そのままである。そして、このバンド名もまた、ロカビリー歌手ジョニー・キャッシュが1963年に発表した曲『Blood, Sweat, and Tears』からの流用であると言われる。その意味ではBTSの『Blood Sweat & Tears（血、汗、涙）』はパクリの「孫引き」利用という可能性すらある。
MVの表現や描写についても同様だ。フォコン氏の写真よりも、日本で60年代、70年代に活躍した作家・澁澤龍彦らに代表される耽美系作品群、具体的に言えば澁澤龍彦が責任編集を手がけた雑誌『血と薔薇』系統のデザインが想起される。誤解を恐れず書いてしまえば、いわゆる「ゴスロリ」や「ヴィジュアル系」で多用される表現やイメージだ。BTSでも利用されているこういった耽美的な表現はヴィジュアル系バンドのMVを見てみればいくらでも似ているものがある。
つまり、今回問題となっているパクリ疑惑に関してはいえば、指摘したベルナール・フォコン氏の作品ではなく、別の作品からのパクリを考える方が現実的だし、類似度も高い。その意味でも、今回のフォコン氏のパクリ指摘には無理があると筆者には思える。
もちろん、こういったパクリの痕跡が確認できるコンテンツは、BTSに限った話ではない。人気アーティスト、有名作家などの作品の中にもパクリは無数に散見される。
パクリに関する様々な事例については、拙著『パクリの技法』（https://amzn.to/2DhsPSg）でも具体的に解説しているので、ぜひご一読いただきたい。
クリエイティブにとって、パクリ自体は必ずしも悪いことではない。むしろ、過去の作品や他からのインスパイアをどのように自分の作品に取り込み、オリジナリティへと変換してゆくのか。それをどう利活用するか（パクリ疑惑を生まない方法を含め）といった「パクリの技法」は何よりも重要なことだし、ものづくりには不可欠だ。この視点は忘れてはならない。
これらを踏まえた上で、今回の騒動を考えてみると、結局はベルナール・フォコンという有名なフランス人写真家が、「韓国アイドルが自分の作品をパクって人気を得ている」と思い込んでいるだけなのかもしれない。もしそうだとすれば、フォコン氏の勇み足と韓国への偏見に物悲しさを感じる一方で、そういった先入観を生んでしまう背景の方にも大きな問題を感じてしまう。つまり、韓国がこれまで「パクリ大国」「偽物本流」であったという現実だ。
韓国が「韓流スター」という商材で世界に打って出ている今日、「パクリ大国」「偽物本流」という現実と伝統と文化がボトルネックになる可能性は高い。これは今後、韓流コンテンツの輸出量を維持してゆく上で、大きな足かせとなるようにも感じる。急激に成長する韓流コンテンツであるが、その実態はまったく安定したものではないのだ。
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対米従属政治がなぜだめなのか -植草一秀

植草一秀 2019年2月26日
政治を刷新するには選挙という関門を通過しなければならない。戦後の日本政治を支配してきたのは敗戦直後の一時期を除き、対米従属勢力だった。敗戦直後の総選挙によって片山哲内閣が樹立された。社会党党首を首班とする政権だった。後継の政権は芦田均内閣だった。主権者の意思によって革新政権が樹立されたのである。片山哲内閣が樹立されたのが1947年5月。芦田内閣が樹立されたのは48年3月だ。
しかし、芦田内閣は48年10月に総辞職に追い込まれた。背景にあるのは日本を占領した米国が、この二つの政権を嫌ったことである。米国による占領政策は1947年に大逆転した。「日本民主化」から「日本非民主化」に基本路線が大転換したのだ。
敗戦直後の対日占領政策は徹底した民主化路線に特徴があった。GHQで主導権を保持したのはGS＝民生局である。財閥解体、農地解放、労働組合育成などドラスティックな政策が遂行された。その集大成が日本国憲法の制定だ。日本国憲法は1646年10月に公布され、47年5月に施行された。
米国の変節、転換は1947年のことだ。1947年、米国は外交の基本路線を大転換した。新たに基軸に据えられたのは「ソ連封じ込め」である。日本を徹底した民主主義国家として育成する方針は排除され、日本を「反共の防波堤」にする方針が新たに示された。ここに日本国憲法出自の秘密がある。
対米従属を批判する者が日本国憲法を擁護するのは「矛盾だ」とする見解が聞かれる。「米国が制定に深く関与した日本国憲法を、対米従属を批判する者が守ろうとするのはおかしい」との主張だ。
しかし、この主張を示す者は、戦後史の核心を知らない。1947年に米国の対日占領政策の基本路線が大転換している。「逆コース」と呼ばれる。「逆コース」前の占領政策は真摯な民主化路線に貫かれたものであり、日本国憲法は、この「逆コース」前の占領政策によって生み出された。
ところが、「逆コース」で占領政策の基本が大転換した。「民主化路線」は「非民主化路線」に転換してしまったのだ。「非民主化路線」を採用した「逆コース」後の占領政策にとって、日本国憲法は邪魔な存在になった。したがって、「逆コース」後の対米従属勢力が憲法改定を叫び、「逆コース」前の民主化路線を肯定する者が日本国憲法を擁護するのは順当なのだ。まったく矛盾していない。
「逆コース」後の占領政策において実権を握ったのがGHQのG2（参謀2部）である。1947年から1952年にかけて、日本では奇怪な事件が多発した。そのほとんどの背後に見え隠れしているのがGHQ・G2の工作活動である。松本清張氏が『日本の黒い霧』で深い考察と詳細な事実関係を示している。
1948年に米国の工作活動によって吉田茂内閣が樹立されて以降、70年間にわたって、日本政治は対米従属勢力によって支配され続けてきた。この基本構造を打破しようとする試みが何度か開花しかけたが、対米従属勢力の卑劣で不正な工作によって破壊されてきた。
1993年の細川護熙内閣の樹立、2009年の鳩山由紀夫内閣の樹立がその代表事例だが、両政権は米国＝CIAの工作活動によって破壊された。この歴史的経緯を踏まえて日本政治刷新の道筋を描かなければならない。重要なことは、単なる政権交代では意味がないということだ。政権交代に意味があるのではなく、政権交代によって政治の基本を変えることが重要なのだ。
このことを踏まえて2019政治決戦に臨まなければならない。何よりも大事なことは、政策を基軸に反安倍自公陣営を形成することだ。
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＜パクリ企業の謎＞世界一有名な無名デザイナー三宅順也って誰？

藤本貴之 2019年2月20日
藤本貴之［東洋大学教授・博士（学術）／メディア学者］
・・・
先日、筆者は新刊『パクリの技法』（https://amzn.to/2Dtnesa）を上梓し、おかげさまで方々から反響や意見を多数頂いた。その中でも多かったものが、「日本風中国ブランド『メイソウ（MINISO）』」についての質問である。メイソウの問題点については、本書では言及していないので、改めて考えてみたい。
海外に行き、多くの外国人が集まる観光地や大きなショッピングモールなどに行くと、非常に高い確率で存在するのが「日本品質」を売りにした「メイソウ（MINISO）」なる雑貨屋だ。
大都市圏だけでなく中堅都市にも意外と出店しているので、海外展開している「ユニクロ」や「無印良品」よりも目にする機会は多い印象だ。それもそのはず、メイソウは世界で約2000店舗（内、日本7店舗）。その数はユニクロの世界店舗数2127店舗（内、日本832店舗）と比べても遜色のない水準だ。日本以外の店舗数でいえば、メイソウの方がユニクロよりも多い。
しかし、この「メイソウ」は日本とは無関係の、名実ともに世界でもっとも成功している「パクリ企業」の一つである。
その看板やロゴは、遠目に見れば日本の「無印良品」や「ユニクロ」と見間違うほど似ている。「ダイソー」のミニ版（MINISO）のような印象もある。商品には日本語の説明が付されている。「無印良品」「ユニクロ」「ダイソー」などの別レーベルのようにも感じるが、それらとは全く関係ない中国資本の会社である。つまり、中国発「日本風の雑貨屋」というわけだ。発売元として銀座に本店を構える「株式会社名創優品産業」なる会社が記載されているので、「フロム・ジャパン」を売りにした設計としては芸も細かい。
もちろん、外国の文化をパクり、カスタマイズして自国化したもので世界を席巻することは多く、また悪いこととも言い切れない。世界最大の中華料理チェーン「Panda Express」は中華風アメリカ料理だし、海外でも大人気の「日本のラーメン」ももとは中華料理である。「日本の焼肉」として海外進出をしている「牛角」だって、朝鮮料理が日本で「焼肉」として成長し、それが「日本の焼肉（＝朝鮮風日本料理）」としてブランド化されている。
では、「メイソウ」もそれと同じではないか？　と感じるかもしれない。
しかし、これに関しては明確に「ノー」である。むしろ、いわゆる「パクリ商法」とは質を異にする非常に悪質な事例であるように感じる。誤解を恐れずに書いてしまえば、日本クオリティや信頼性を悪用した、国や価値観を超えた「文化破壊」、ものづくりへの「冒涜」である。
まず、中国企業「メイソウ」のパクリ商法自体は、それだけを取り上げて「パクリだ、盗用だ、著作権侵害だ」と騒ぎ回るようなことではない。良いことではないものの、よくあることであるし、過去（もちろん現在でも）を見れば、世界中の国や企業が（日本を含め）、パクりパクられを繰り返し、それがいつの間にやら「本物」へと成長している事例は多い。
よって、「メイソウ」の悪質性の理由はそこではない。
悪質さのポイントは「三宅順也」なる人物の存在だ。誰？と感じる人も多いだろうが、おそらく世界的にはもっとも顔の知られている「日本人デザイナー」である。なぜなら、世界2000店舗の「メイソウ」に行けば、必ず彼の写真が必ず大きく掲げられているからだ。（画像参照＊著者撮影）
もっとも、名前と顔は知られているが、彼がどんなデザイナーであり、どんな実績を持っているのかは誰も知らない。「Junya Miyake」が本名なのか、ビジネスネームなのかも不明だ。「三宅順也」とは、いわば「世界一有名な無名デザイナー」だ。
「三宅順也は、世界的なグッドライフグッズトレンドのトップランナー。多くの世界的にも有名なブランドのデザインを担当。ジャパンデザイナーブランドMINISO名創優品グローバル共同創始者/チーフデザイナーである。」
・・・と、MINISOのホームページにはある。メイソウの共同創業者であるそうだが、それ以外のことはよくわからない。商品のデザインに関わっているのか、いないのか。日本品質を打ち出すためだけに利用されている「デザイナー風モデル」なのか、詳細は不明だ。ただし、「三宅順也」が本物の有名デザイナーでも、世界的デザイナーでもないことは明らかだ。
つまり、「三宅順也」がやっていることは、「無名の一般人を、日本を代表するデザイナーであるように見せて売り出すこと」である。その背景にあるのは日本品質への信頼性だ。それが中国企業メイソウによる指示なのか、自分の意思でやっていることなのかはわからないが、彼が「著名日本人デザイナー」を標榜していることは、あきらかに誇大広告である。
そればかりではない。彼が本当に日本人だとすれば、日本クオリティの信頼性を日本人が揺るがすことになりかねず、国際的な日本のブランド力の低下にもつながる。「三宅順也」のような成功事例を作ることは、本物のデザイナーを目指している人たち、あるいは本物のブランドを作るために頑張っている企業からすれば、創作意欲を失わせかねない。
パクリが悪いわけではない。そのことは拙著『パクリの技法』（https://amzn.to/2Dtnesa）でも繰り返し説明しているので、ご一読いただきたいが、パクリを悪用した「三宅順也」のようなケースは、日本ブランドは言うまでもなく、人類文化への挑戦とも感じる大きな問題であると思う。
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＜日本が特殊？＞あたりまえの愛国心を「ネトウヨ」と叫ぶ異常

矩子幸平 2019年2月17日
日本において、天皇制を支持している国民は9割以上とも言われ、「天皇制廃止」を主張する層は、どの世論調査でも最大でも1割未満、おおむね数パーセントとなっている。
この2月12日に発表されたNHK世論調査の「政党支持率」では立憲民主党5.7％、社民と共産合わせて3.5％である。奇しくもこの三者を合算した数値が「天皇制を支持しない層」の最大数値と近似している。おそらく、三者の支持者層と天皇制に反対する層もある程度重なっているような気がする。
いづれにせよ、独裁国家が独裁者への忠誠を強制しているわけでもないのに、9割の国民が支持をする天皇陛下の存在は、世界にも類を見ない。その意味では海外から見れば日本は非常に愛国的な国家であるように映るかもしれない。
その一方で、日本人として「天皇制支持率9割」という非常に愛国的に見える日本に暮らしていると、奇妙に感じることもある。例えば、以下のようなことだ。
＊祝祭日に日の丸を家の前に掲げる家庭は少ない。
＊自宅の応接間に日の丸や天皇陛下の御真影を掲示している家庭はほとんどない。
＊国家「君が代」と国旗「日の丸」に誇りを持ち、それを体外的に強く主張する人が少ない。
＊自衛隊や旧日本軍人へのサービスがほとんどない。
このように書くと、「そんなことをしているのは右翼だけだろう？」という人が多いかもしれない。確かに、右翼であれば、上記のようなことは必ずしている。
しかし、筆者が奇妙に思うのは、上述したようなことを「右翼的である」と感じる感覚が、「天皇制支持率9割」の日本でまかり通っている、ということだ。
ちなみに、上述した4つの「日本人から見たら右翼的なこと」は、独裁国家や社会主義国でなくても、日本以外の多くの海外の国々ではごく自然に、当然のものとして行われていることである。右翼でも保守でもなく、思想の左右とは無関係に日本以外の多くの国々の多くの人たちが持っている「当たり前の愛国心」なのだ。
例えば、帰国子女である筆者の経験から、身近な例としてアメリカを思い起こしてみる。
アメリカでは祝祭日は当然のごとく町中に国旗・星条旗が掲げられる。町内を歩けば、祝祭日でもないのに、星条旗を掲げている家庭は目面しくない。
政治的な意識が高い家庭でなくても、自宅の居間や応接室に「星条旗（国旗）」や「リンカーン（大統領）」の肖像画が普通に掲げられている家庭は少なくない。置物やスポター類などにも国旗と大統領がモチーフにされているものは多い。
公立学校では、朝にアメリカ合州国・国家が流されるが、その時は全ての人は足を止め、胸に手を当てて尊敬の念を表す。いうまでもなく、子供達は全員、国家を暗唱できる。その際に騒いだりふざけたりすると、先生からこっぴどく叱られる。これは、アメリカ人以外の外国人の児童・生徒に対しても同様である（少なくとも筆者のいた公立学校では）。
市街地にゆけば、映画館でも美術館でも遊園地でも、OBを含めた軍関係者には一番安い特別料金が設定されている。特に、元軍人へのサービスは手厚く、無料や乳幼児料金より安い場合も多い。
大人になり、海外旅行に行ったり、海外に目を向けるようになりわかってきたことは、「アメリカが特殊」なのではない、ということだ。どの国も同じようなものであったからだ。むしろ「特殊」で異常なのは、そうではない日本なのである。
もちろん日本人だって、各自、心の中では、日の丸や君が代などへの強い誇りと敬愛を持っているのであろうが、それを体外的にアピールすることはあまり見られない。もちろん、そういうことをすると、冗談交じりも含め「お前、右翼？」みたいなことを言われてしまうからだろう。これは明らかに特殊な風習であり、感覚として異常だ。
もちろん、全世界が全てそうであるとは言わないが、少なくとも我々日本人にとって身近な「海外の先進国」の多くに、今日の日本のような特殊性や異常性は見られない。「天皇制支持率9割」という国であるにも関わらず、だ。
このようなことを書くと、「この記事を書いた奴はネトウヨ」と騒ぎ立てる人もいるが、そういう人は、ぜひ、海外に目を向けてほしい。そして、日本という国家が戦後70年間かけて、自虐的な感覚を植え付けられ、自らの国家への誇りと敬愛を持っているにも関わらず、それを体外的にアピールすることを「右翼的」とか「ネトウヨ」と感じるように仕組まれている「特殊で異常な状況」に気づくべきである。
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子どもの自死・虐待死に最終責任負う安倍内閣 -植草一秀

植草一秀 2019年2月13日
子どもをめぐる悲惨な事件が続いている。
千葉県では小学校4年の女児が親から虐待を受けて死亡する事件が発生した。学校が実施したアンケートに女児が家庭内での虐待を記述した。そのアンケートを実施したことを学校が父親に告げ、父親が、娘が記述したアンケート用紙を入手。これが虐待をエスカレートさせる原因になったと疑われている。回答者に対して秘密を守ることを伝えておきながら、学校は虐待の加害者である父親に娘の回答を渡していたのである。
女児は児童相談所で保護されていたが、父親の強い要請に屈して女児を父親の元に返した。結果は女児が虐待死するという取り返しのつかないものになった。暴虐の限りを尽くす国家から隣国へ逃れた市民から暴虐国家への批判を聞き取り、聴取内容を添えてこの難民を当該暴虐国家に強制送還したようなものだ。虐待死の原因を学校や児童相談所などの行政機関が生み出したと言える。
昨年11月には、宮城県仙台市泉区で母親と小学2年の長女の無理心中とみられる事件があった。父親は本年1月21日、仙台市教育委員会に第三者委員会による調査を求める要望書を提出した。父親は「長女は学校でいじめを受け、相談を受けた学校も対応を怠った」と訴えている。
報道によると、父親は、長女が小学1年だった昨年3月ごろから、同級生に仲間外れにされる、たたかれそうになるなどのいじめを受けていたという。両親から相談を受けた学校は「いじめがあったという事実をもとに、マニュアルにのっとって対応する」と返答したが、対応は進まず、長女は精神的に不安定となり、母親も体調を崩した。
長女は昨年8月ごろ、文中で6度も「しにたいよ」と訴える手紙を両親宛てに書き、「わるいことしかないよ」、「いじめられてなにもいいことないよ」などと訴えていた。その後、父親が昨年11月29日に、2人が自宅で死亡しているところを発見したというものである。要望書提出の際の取材に対して父親は、「何十回といじめについて相談したが、対応してもらえず絶望していた」と時折涙をこらえながら訴えた。
子どもの人権、生命、健康が守られていない。千葉県の虐待死は親による犯罪行為が直接の原因であるが、学校や児童相談所などの行政機関の対応の不適切さが悲劇を生んだと言える。宮城県の事例では学校側の対応が不適切であったと考えられる。
安倍首相が「子どもの命を守ることを最優先に、児童虐待の根絶に向けて総力を挙げて取り組んでもらいたい」と述べたと報じられているが、安倍首相に当事者意識がないことが最大の問題である。学校にしろ、児童相談所にしろ、れっきとした行政機関である。国家の役割は国民の生命、自由、人権を守ることにある。とりわけ、弱い立場にある子どもの命と健康、人権を守ることは政府の大きな責務である。
学校の不適切な対応、児童相談所の不適切な対応の最終責任者は内閣総理大臣である。内閣総理大臣として適切な行政運営を実現できていないから、このような悲劇が繰り返されているのだ。
「児童虐待の根絶に向けて総力を挙げて取り組んでもらいたい」
との発言は、明白な責任転嫁の言葉だ。
「このような事態が発生した最終的な責任は内閣総理大臣である自分にある。責任を厳粛に受け止めて、二度とこのような事態が発生しないように万全の対応を取る」
というのが行政の最高責任者としての当然の言葉である。安倍内閣は、いじめによる自死や虐待による死亡事件などが繰り返されているにもかかわらず、抜本的な対応を取ってこなかった。そのために悲劇が繰り返されている。
いじめの放置は学校の責任であり、いじめが存在するのに児童生徒の生命、健康を守ることを最優先しないことは学校や教育委員会の職務怠慢である。子どもの権利条約を批准している日本政府は「子どもの最善の利益」を考慮する責任を負っている。しかし、制度的な対応が完全に遅れているのだ。
また、虐待は刑事罰が問われる犯罪事案である。犯罪事案が発生している疑いが濃厚であるのに適切な対応を取らないことも職務怠慢ということになる。いずれにしても、行政の最高責任者が自らの責任を自覚することもないのでは、問題解決など実現しようがないと言わざるを得ない。
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『パクリの技法』ジブリに許されて女子高生社長に許されないパクリの違い

安達元一 2019年2月12日
安達元一［放送作家］
・・・
最近、テレビ業界でもパクリにはナイーブになっています。
テレビがネットに脅威を持ち始める以前（ほんの数年前です）であれば、テレビ番組制作でパクリは常套手段というか、ひとつの手法でした。まったく同じものを作ることはさすがにありませんが、似て非なる企画、エッセンスだけ抜き出した企画、などもオマージュという言葉で許されていた時代でした。パクる方もパクられる方も、テレビづくりにパクりはつきものという感覚があり、無許可で素材を流用するようなもの（いわゆる著作権侵害）でもない限り、細かいことをガタガタと言わないものでした。
しかし、今日の状況は大きく異なります。パクリは許されず、少しでも類似があれば「パクリだ」「盗作だ」と騒がれます。たとえそれが違法なものでなくても、社会的に断罪されたり、出演者までが謝罪することも珍しくありません。テレビに限った話ではないかもしれませんが、クリエイティブに関わるあらゆる業界の人は、今、パクリには慎重です。あらゆるコンテンツが、世に出された瞬間に、ネット民たちの粗探しにあうからでしょう。テレビ局のような発注元も、納品されたコンテンツに不正がないか、調査にはエネルギーを使います。
そんな中、先日発売された藤本貴之著『パクリの技法』（https://amzn.to/2Dtnesa）は、業界人であれば、絶対に気になる本だろうな、と思わされた一冊です。タイトルだけを見ると「盗作の指南書」のようですが、その内容は逆で、「楽をしようと思ってパクっても絶対バレる」ということが、ロジカルに説明されています。逆に「パクリとは技術であって、悪いことではない」ということが本書に一貫したメッセージです。いろいろなパクリの事例（良い意味でも悪い意味でも）から「パクリとは何か」ということを明らかにしてゆくあたりは圧巻です。
今日、何か似ているモノがあれば「パクリ、パクリ」とすぐにネットで騒がれます。しかし、全てのパクリが悪いわけでも、批判の対象になっているわけではありません。例えば、憧れやリスペクトの気持ちから、似てしまうことはあります。意図的に似せるということすらあります。このような場合、よほどでなければ批判されることはありませんし、むしろ裏話、面白エピソードとして語り継がれています。
一方で、些細なパクリであっても、パクったことを否定したり、あたかも自分のオリジナルであるかのように見せるような場合は、必ずと言って良いほど炎上し、批判されてしまします。そこから展開して、作品とは無関係な部分の粗探しや、時に人格否定にまで至ることすらあります。
つまり、パクリには「許されるパクリ」と「許されないパクリ」がある、と言い換えることができるのかもしれません。本書『パクリの技法』で言及されるエピソードでも、その違いがどこにあるのか？　についても詳しく分析されています。「なるほどな」と思わず納得させられるとともに、自分が関わった作品を思い起こして、考えさせられるページもありました。あれは「許されるパクリ」の範囲を逸脱していなかったか・・・。
『パクリの技法』でも詳述されていますが、スタジオジブリのアニメ作品には、宮崎駿監督が影響を受けたり、参考にしたと思われる「過去の作品」からのパクリがさまざまに登場します。代表作である「風の谷のナウシカ」や「天空の城ラピュタ」、そして名言「バルス！」すらそうです。しかし、その事実は隠されていることでも、宮崎監督本人が否定していることでもありません。もちろん「世界のミヤザキ」の評価がそれによって下がることもありません。
一方で、些細なパクリから、大きな問題へと発展しているような事例は近年、非常に増えています。例えば、東京オリンピックの公式エンブレムの問題などは記憶に新しいかもしれません。他にも女子高生社長として有名だった人物（現在は女子大生社長）が、自らの会社で制作した商用ホームページで、デザインだけでなく、ソースコードまでも他の商用サイトから丸パクリをする、という事件がありました。もちろん、彼女が著名人であったということもありますが、非常に厳しい批判を受けました。あまり詳細に書くと『パクリの技法』のネタバレになってしまうので控えますが、これは「著名人による最悪なパクリの事例」として紹介されていますので、興味のある方はぜひ、ご一読ください。勉強になります。
「似ている」という現象に対して、私たちは「パクリ」というひとことで簡単に表現してしまいがちですが、実は、それが意味することは異なり、様々です。作家が他人の文章を盗用することはいけないパクリですが、ファッション雑誌を見て、読者がモデルの真似をすることだって問題ないですがパクリなのです。
この違いがみなさん、わかりますか？
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安達元一［放送作家］・・・最近、テレビ業界でもパクリにはナイーブになっています。テレビがネットに脅威を持ち始める以前（ほんの数年前です）であれば…

素人参加の奇妙な事例「NHK杯輝け!!全日本大失敗選手権」

高橋秀樹 2019年2月11日
高橋秀樹［放送作家］
・・・
それは実に不思議な番組視聴体験だった。少し限定して言うなら、これまで40年以上テレビ番組制作にあたってきた放送作家として、ありえない、稀有な、番組視聴体験だった。
2月6日（水）夜8時から放送された「第2回NHK杯輝け!!全日本大失敗選手権大会～みんながでるテレビ～」である。あまりに不思議なので筆者は45分間（CMの入る民放なら、1時間番組のサイズである）全部、テレビに正対して見てしまった。
どこが不思議なのか。
まず、本稿の読者であるあなた自身が、NHKの偉い人で、番組企画を採用する権限を持つ編成局の偉い人だと仮定してほしい。そこにこんな企画書が持ち込まれた。（以下HPより引用）
「誰にでも出演のチャンスがあるという視聴者参加型の特集番組。老若男女、誰でも（中略）人生を左右するマジな大失敗から、ちょっと心がほっこりするカワイイ大失敗まで大募集（中略）その中から選りすぐりの人たちが、NHKの特設ステージで（筆者注・若い女性中心の客が80人ほど入っている）とっておきの大失敗エピソードを披露する。選考基準は、たった一つ、面白いかどうか。もちろん、優勝者にはNHK杯のトロフィーが贈られる。」
あなたは、この企画を通すだろうか。筆者は通さないし、言下にボツにするだろう。「こんな企画持ってくるな」と怒るかもしれない。企画の提出者か過去に優れた番組の製作者であれば、「なぜ、このような企画を出したか」などを突っ込んだ質問をするだろう。なぜならこの企画は骨子だけ取れば、「素人がしゃべる失敗談をみんなで聞く番組」だからだ。そんなものが面白いはずがないことは、素人相手の番組を作ってきたテレビマンはたいてい身にしみて知っている。
筆者がNHKの偉い人＝企画の決定権者であればするであろういくつかの質問と、想定できる答えは以下だ。
（Q1）司会は誰か。
（A1）関ジャニの村上信五と、東野幸治を予定しています。確約はありません。
どんなバカ企画でもMCが大物なら決まってしまうという悪例がある。ほんの少し前のSMAP 、今ならダウンタウンか。このMCが素人をきちんと扱える人の場合、素人話を何倍にも面白くする可能性があるからだ。明石家さんまがそうだ。「明石家サンタ史上最大のクリスマスプレゼントショー」が、似た形式だが、これでさえ素人は直接スタジオには来ない。電話という表情の見えないトーク方法をとっているのは見えないところを面白くするためだ。
（Q2）素人の失敗談は再現VTRにしたりするのか？
（A2）若干フォローする程度でほとんどしません。素人さんにフリから落ちまで全部トークしてもらいます。
（Q3）素人が、これは面白いよと狙ってする話はたいてい面白くないよね。わざとらしいフリ、置きに行く感じのオチ。見ていて嫌じゃないか。
（A3）話す人を厳選します。
筆者は、こういう素人を「悪い素人」と呼んで自分がやるテレビからは排除してきた。自分が面白いと勘違いしている素人のことだ。こういう素人はタレントを無視して自分からネタを喋りに来る。いい素人は受けのトークをする素人だ。
明石家さんまはそういう意味で「山形県にいい素人が多い」という意見を持っているが、山形人を最初に推薦したのは筆者である。山形の人は引っこみ思案なので、考えこむ間だけ一泊返事が遅れる、それがおかしさを醸し出す。
（Q4）話す話題と人を厳選すると言っても、それは並大抵な努力じゃないと思われるが。1000人オーディションして、1人合格するくらいの稀な人探しだと思うが。どうか？
この質問にはどう答えるのだろう。6人の素人話者がいたが、これを選ぶのに6000人オーディションしていたとしたら頭が下がるばかりだ。
（Q5）素人の話が面白いかどうかは、誰が判断するのか？
（A5）『NHKのど自慢』の秋山気清さんが鐘を鳴らします。
『NHKのど自慢』と言えば、1946年の放送開始以来、約70年放送されて続けている国内随一の長寿番組。秋山さんはあるインタビューでこう答えている。
「知らないかたも多いと思うんですが、私は別の審査室からイヤホンを通して送られてくる指令に従って鐘を叩いているだけで、合否の判定をしているわけではないんですよ。ただ、『えっ？　今の人が鐘2つ？』とか『今のは3つあげてもいいでしょう』とか思うことはあるので、そこはリズムを少しずらしたり、ちょっと反抗的な叩き方をしているときはあります（笑い）」
この番組でも客の反応を見てディレクターが秋山さん指示を出すのだろう。ところで、歌ならそれでいいが、人生をかけて話すトークに対してはそれでいいのだろうか。
（Q6）ここまで質問して考えたが、のど自慢を歌以外でやることはできないのか、という発想で生まれたのがこの企画なのではないか？
この問いのはどう答えるのだろうか。『NHKのど自慢』は素人参加番組の原型で、テレビ屋なら皆、これを超える素人参加番組はできないかと考えてきた。でも、思いつけなかった。歌の代わりに笑い話の参加者を募るという企画は誰もが考えて、そして考えに詰まった企画だった。この企画を運営しているのはフジテレビの傘下プロダクション共同テレビ。大ヒット番組『チコちゃんに叱られる！』の企画提案社である。ああ、ならば・・・とも思う。この番組は制作会社を信じる人によって発注されたのだろう。
宣伝に出場した「失敗さん」として次の人々が並んでいる。
「除雪車並みのいびきで失敗した」渡部史帆さん（北海道）
「バイクで崖から落ちた」小林るり江さん（兵庫県）
「ニンニクづくりで失敗し続けた」河野公明さん（広島県）
「尾崎豊に憧れて自分から告白した」小野寺真さん（宮城県）
「きゅうりとヘチマを間違えた」桜井正美さん（埼玉県）
「腎臓破裂をあの日と勘違いした」鈴木真弥さん（北海道）
やはりこれだけでは番組を見ようと思う人はいないように思う。少なくとも筆者が視聴者であれば見ない。
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実質賃金プラス偽装工作に失敗安倍内閣 -植草一秀

植草一秀 2019年2月11日
植草一秀［経済評論家］
・・・
2019年は政治決戦の年。2012年末から6年以上続く第2次以降の安倍内閣に対する審判を下し、日本政治に新しい道筋をつける年である。その2019年の通常国会が召集され、国会審議が行われている。
2018年度第2次補正予算審議で取り上げられているのが統計不正問題である。経済政策を立案する際、事実認識のベースになるのが経済統計である。ところが、その経済統計が不正に取り扱われている疑いが浮上している。政府統計作成に従事する職員数が削減され、統計に各種不備が生じている。このことも論じられているが、この問題と、政治権力による意図的な統計数値操作＝不正統計問題を混同するべきでない。
統計に従事する職員数が不足していることが強調され、これが統計不備の主因であるとの節が流布されているが、これは、権力の側が問題の本当の責任を回避するために意図的に流布させている「印象操作」の一部であると見るべきだ。人員不足の問題と統計不正の問題を区分して考察することが必要だ。
統計不正の主論点が二つある。
2018年の実質賃金上昇率数値が不正にかさ上げされていた疑惑が第一。名目GDP統計数値が不自然な制度変更で、不自然にかさ上げされている疑惑が第二である。この二つの疑惑に焦点を絞って問題を追及するべきだ。
この二つの問題の本質は「アベノミクス偽装」である。統計不正によって、実体と乖離する良好な経済パフォーマンスを主権者に提示した疑いである。
アベノミクスの評価が極めて低い主因は「GDP成長率の低さ」と「一人当たり実質賃金の減少」にある。拙著『国家はいつも嘘をつく—日本国民を欺く9のペテン』では第一のペテンとして「アベノミクスの嘘」について記述した。アベノミクスの成績は正当に評価すると最低最悪レベルである。安倍首相はアベノミクスがもたらした数少ない「成果」と呼べるものを寄せ集めて、これだけを繰り返しアピールしているが、「木を見て森を見ない自画自賛」でしかない。
国民目線で経済政策を評価する場合の二大指標は「実質GDP成長率」と「一人当たり実質賃金上昇率」になる。この二大指標でアベノミクスの成績は最低最悪なのだ。
実質GDP成長率平均値（前期比年率成長率の単純平均値）は＋1.3％で、景気が最低最悪と言われた民主党政権時代の＋1.7％を大幅に下回る。一人当たり実質賃金は約5％減少した。2013年以降で伸び率がプラスになったのは物価上昇率がマイナスに転落した2016年のみである。アベノミクスが目指したインフレ誘導に失敗したために初めて実質賃金がプラスになったのが2016年。この二つの基幹統計数値を偽装するために統計不正が行われた疑いが濃厚なのだ。
安倍内閣はもりかけ疑惑同様に「逃げの一手」に徹するだろうが、日本の主権者は、この内閣がペテン師もどきの存在であるという本質を見極めるとともに、アベノミクスで国民の生活が台無しという真実を正確に把握することが肝要である。
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＜パクリ問題なぜ急増？＞パクリティラミス、中国マリオ、アリアナ・グランデ新曲…

知久哲也 2019年2月10日
知久哲也［放送作家］
・・・
今日、あらゆる分野で毎日のように「パクリ」の問題が話題になっている。
最近だけでも、中国共産党中央委員会が任天堂の「スーパーマリオ」に酷似したキャラクター動画を公式アカウントに掲載していたり、世界的ファッションデザイナーのKENZO創業者・高田賢三氏がパクリを指摘されたり（しかも、それを容認するような認識）、アリアナ・グランデの新曲「7 Rings」が複数のアーティストの楽曲に似ているといった指摘がされるなど、世界レベルでもパクリ話題には事欠かない。
他にも、ティラミス専門店「HERO’S」のキャラクターがシンガポール「ティラミスヒーロー」のキャラクターとの酷似が大きな問題になっているが、当の「ティラミスヒーロー」も他のイラストレーターからのパクリ指摘を受けるとそれを認めて謝罪するという状態。
とにかく、今、パクリ問題が急増している。
インターネット時代の今日、あらゆるコンテンツに対して、「パクリの有無」が検証されてしまう。従来であれば発覚しなかったような些細な情報源からのパクリでも、今日ではネット民たちの不屈の努力によって掘り当てられ、パクリの疑惑がかけられる。時にそれは被疑者の人生をも脅かしかねない。東京五輪エンブレム問題などはその代表的な事例だろう。
もちろん、ネット検索を駆使され、世界中から類似物を探されてしまえば、偶然の酷似であってもこじつけで「盗作」のレッテルを貼られてしまう場合もありうるだろう。そういったことも含めて今日ほど、パクリの指摘が容易な時代はない。作り手はそれだけリスクを負い、緊張感をもってコンテンツ作りに取り組もう、ということなのかもしれない。
何かとパクリ問題がニュースを賑わす今日、良いタイミングで発売されたのが、メディア学者である東洋大学教授の藤本貴之による『パクリの技法』オーム社（https://amzn.to/2SnkSp4）である。本書は、古今東西の具体的なパクリの事例をあげ、「パクリとはいったい何なのか？」について説明するだけでなく、その論点もわかりやすくまとめられている。この1月に48年ぶりに改正された著作権法にも1章を割くなど、とにかくパクリの議論を網羅している。タイトルだけ見るとパクリの方法をレクチャーする「脱法ノウハウ本」のように見えるが、決してはそうではないところも面白い。
本書を一読すると、私たちが「オリジナリティがある」とか「スゴいコンテンツ」と思っているものの多くにも、実はオリジナル（＝パクリ元）があるということに気づかされる。もちろん、著者は、それを「悪いこと」とは捉えない。「人類の歴史はパクリの歴史」という立ち位置から、スタジオジブリ作品や「ジョジョの奇妙な冒険」から西遊記、果ては旧約聖書に至るまで様々な事例を通して、その是非を議論した上で、パクリとはクリエイティブを引き出すための技法（スキル）であるとし、具体的な技術やメソッドについて言及しており、参考になる。
「パクリ問題」がなぜ近年急増しているのか。その理由は簡単だ。悪質なパクリが発生し、それが発覚しているからである。バレなければ問題にはなっていないわけで、実に単純な話だ。つまり、インターネット以前であれば発覚しなかったパクリが、今では容易に発覚するようになっている、ということも要因の一つなのだ。
もちろん、原因はそれだけではない。本書によれば「パクリに関する不十分な知識」と「未熟なパクリの技術」がパクリを社会問題（時に犯罪）に変容させているのだという。パクリそのものは悪いことではない。しかし、それをどのようにやり、どう扱い、どう対応するのかが何よりも重要になる。高い技術と、正しい知識と処理に基づいて行われたパクリは、むしろ推奨すべきことですらある、というわけだ。
「パクリ問題」のニュースを、毎日どこかで必ずといって良いほど目にする今日。改めて考えてもみれば、パクリなどは昔からいたるところにあった。しかし、それが今日のような問題として大きな話題になってしまうことの最大の要因の一つが「未熟なパクリの技術」にある、という視点は目からウロコだ。
そういった観点から見てみれば、今、話題になっているパクリ問題の渦中にいる人たちは、確かに、いずれも幼稚な認識であったり、重大な対応ミス、処理間違いを起こしているものばかりであるように思える。
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劇団・大森カンパニー『あじさい』で下北沢劇場双六が「上がり」

メディアゴン編集部 2019年2月9日
いま一番面白いエンターテインメントは「リアル」だ。
大メディア・テレビの番組に今ひとつ面白いものが見当たらず、なにか面白いものはないかと物色している。ここ2年ほどは、編集部では数多くの舞台、つまり板の上で生で演じられる芝居やショーを数多く見つめてきた。春風亭昇太の落語、美輪明宏ロマンティック音楽会、中村吉右衛門の絵本太功記、NHKホールの岡崎体育ワンマンコンサート「エキスパート」。神田松之丞の新春連続読み「慶安太平記」完全通し公演・・・などなど、少なくとも編集部で足を運んだものは皆面白かった。
いずれも会場には現在のテレビ・エンターテインメントの世界には絶えて久しい熱気が篭っていた。テレビなんか見てないで、今こそリアルを見る時だ、と痛いほど感じさせられる。その面白いリアルとして、以前から編集部が今、最も注目している「リアル」は、喜劇役者・大森ヒロシが率いる「大森カンパニー」だ。人情喜劇シリーズと、キレの良い芝居コントを2つの目標と定めてもう何年も研鑽を積んで来た。
その大森カンパニーが、「人情喜劇シリーズ第8弾『あじさい』（2019年2月20日〜24日）」で満を持して、下北沢劇場双六の「上がり」とも言える本多劇場の板を踏む。下北沢劇場双六とは、数多くの小劇場を抱える演劇の町・下北沢で、極小の劇場から始まり、徐々に客席数の多い、ブランド力のある劇場へとステップアップしてゆくことだ。その頂点に本多劇場がある。
代表を務める大森ヒロシ（演出・脚本）に、本多劇場に挑む意気込みを聞いた。
＜以下、インタビュー＞
（メディアゴン編集部）初の本多劇場公演に向けていかがですか？
（大森ヒロシ）僕が芝居を始めた1988年、下北沢には3つの劇場しかありませんでした。駅前劇場・スズナリ・本多劇場。中でも本多劇場はその総本山とも言うべき存在。下北沢で芝居をやることは役者の一つのステータス。小劇場からいつか本多劇場へ。「下北双六」当時そんな言葉がありました。
所属していた劇団が東京ヴォードヴィルショーだったこともあり、僕は早くからこの憧れの劇場に立たせて頂きました。但し、組織に属するイチ役者として。30年の間、沢山の場で芝居をさせて頂きました。芸能事務所をリストラされた2006年、自分のやりたいことは果たして何かと問うた時、僕は活動の場を舞台にしようと決めました。多くの人から笑われ、バカにされ陰口も叩かれました。
「舞台だけでやっていけるわけないだろ」・・・やってやろうじゃないの！以来多い時で年間9本、平均5～6本の舞台に関わり、2009年にはカンパニーを立ち上げ、時に自らホンを書き、演出をして来ました。こうして自分のカンパニーで本多劇場で公演を打てることは感無量。感謝しかありませんが問題はここから。本多劇場キャパ386名。5日間7ステージ。やるからには満席にしたい。良い作品を創ればお客さんは必ず増える。これを信じてやるしかない。
（メディアゴン編集部）公演作「人情喜劇シリーズ第8弾『あじさい』」について聞かせてください。
（大森ヒロシ）「一人一人の悲しみを持ち寄って一つにすると　幸せが咲きました」・・・『あじさい』はこのコピーに集約されるような物語です。2015年の初演時も好評でした。今回、カンパニー初の本多劇場に進出するにあたり何をやろうかと思った時、まず浮かんだのがこの作品の再演でした。ただ、初演の評判が良かったからと言って再演でそれをなぞっては意味がない。3年以上の時の中、時代も社会も、初演に参加してくれた役者も僕自身も人生観・芝居観も変わっている。キャストも4人変わっている。これを作品に反映しなければ再演をやる意味がない。試行錯誤を繰り返し、脚本を直し、結末を変えました。
（メディアゴン編集部）お客さんには何を観て欲しいですか？
（大森ヒロシ）初演から続投の坂本さん、山口さん、天宮さん、長峰、伽代子。みなさん素敵で新しい作品創りに力をくれました。新たに参加してくれた芋洗坂係長の存在感、杉本有美のピュアさ、吉川友の勘の良さ、嘉人の必死さ。みなさんそれぞれ素晴らしい役者さんです。初演以上の作品に仕上がっていると自負しています。後は一人でも多くの方にこの作品を観て頂きたい！　こんな時代だからこその人情喜劇・・・古き良き人の情。そして何より、その時その場所に行かないと感じられない「生」の空気を是非体感して頂きたいのです。
＜以上、インタビュー＞
公演の紹介は以下の通り。ぜひ一度、テレビでは味わえない「生（リアル）の熱気」を体感して欲しい。
＊大森カンパニープロデュース：人情喜劇シリーズ第8弾『あじさい』（2015年初演作品）リメイク版
作・竹田哲士／大森博、演出・大森博
＊出演：坂本あきら・山口良一・天宮良・小浦一優（芋洗坂係長）伽代子・長峰みのり・杉本有美・嘉人・吉川友・大森ヒロシ
＊劇場：本多劇場
＊日程：2019年2月20日（水）〜24日（日）
この芸人と、演技者と、同じ時代に生きたことを感謝するという対象者が居る。生（リアル）で見られることは貴重だ。古今亭志ん生、森繁久彌、沢村貞子、杉村春子、神田山陽、柄本明、佐藤B作、三木のり平、美空ひばり、古今亭志ん朝、神田山陽、藤山寛美、柳家小さん、つかこうへい、井上ひさし・・・そして、大森カンパニーへ。今こそリアルを見る時だ。
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いま一番面白いエンターテインメントは「リアル」だ。大メディア・テレビの番組に今ひとつ面白いものが見当たらず、なにか面白いものはないかと物色してい…

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